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日付2022/10/13/

資格

日本語教師の資格と、その難易度や合格率

仕事内容と、日本語教師になるための方法   そもそも、日本語教師の仕事とは? 日本語教師とは、簡単に言えば「外国人を対象に日本語教育を専門的に行う職業」を指します。日本の「国語の先生」ではなく、日本語を母語としない外国人に対し、日本語の読み書き、会話等を教育します。内容としては、日本の小学生に「国語」を教えるイメージに近い部分があり、初歩段階では「ひらがな」の読み書きや簡単な会話などの指導を行います。  日本語を母語としない外国人に対し文法や発音などを正確に教えるため、専門知識と指導技術が必要です。いろいろな国籍・アイデンティティを持つ人に対し日本語教育を行う点も日本語教師の仕事の特徴と言えるでしょう。またその活躍の場は、日本国内の日本語学校、海外の日本語学校、地域の外国人に日本語を教えるボランティア活動やボランティア団体、企業や工場で働く外国人労働者に向けた研修等、日本語教師の需要は高まっています。  「日本語教師の仕事をもっと知りたい!」少しでも興味を持ったら、ぜひ次項以降も読み進めてください。次からは、「日本語教師になるための方法と難易度」について触れます。 日本語教師になるための3つの方法 日本語教師になるためにはどのような条件や資格が求められるのでしょうか。前項でも触れましたが、「日本語教師」は日本のいわゆる「国語の先生」とは異なるため、日本語教師と働くにあたり教員免許は必要ありません。また、日本語教師の国家資格も今現在はないため、日本語教師になるための難易度がすごく高いというわけではありません。(2020年2月時点の情報)。2020年以降、国家資格化する動きもあるようですが、2021年10月現在国家資格化する話はまだ確定した話にはなっていません。  では、誰でも希望すれば日本語教師として働くことができるのでしょうか。もちろん答えは「N O」。特別な資格はないものの、現在以下3つのうちいずれかの条件を満たしていることが求められます。   「日本語教育能力検定試験」に合格する →試験に関しては、次項以降で詳しく触れます。   学士の学位を持ち、文化庁認定の「日本語教師養成講座(420時間)」を修了する →文化庁国語課に認められた420時間の日本語教育に関する研修「日本語教師養成講座(講座名は各教育機関による)」を教育機関にて受講し、修了すれば日本語教師になることができます。(平成29年8月から国内の日本語学校の新基準が施行され、「文化庁に届出のある教育機関」の講座を修了する必要があるとされています。受講する際はその点の確認を忘れないでください。)   大学または大学院で日本語教育に関する主専攻プログラムか副専攻プログラムのいずれかを修了する →大学や大学院で専門的に日本語を学び、卒業と共に日本語教師として働く資格を得る方法です。 資格は必要なく上記条件3つのうち2つは大学卒業以上の条件になりますが、もちろん大学卒業資格のない人でも日本語教師を目指すことは可能です。その場合は、①の日本語教育能力試験に合格することが条件となりますが、日本語学校によっては大卒以上の学歴を求める場合もあるため、就職活動の際は注意が必要です。  日本語教師は、条件を満たしていれば何歳からでも働くことができるのが大きな魅力でもあります。次項以降で良い詳しく触れますが、「日本語教育能力検定試験」では40代以上の受験者も多く、年齢高くても活躍の場が広がる魅力的な職業なのです。 『日本語能力検定試験』とは 日本語能力検定試験の基本情報 当試験は、公益財団法人日本国際教育支援協会(JEES)が実施している日本語や日本語教育に関する知識を問う資格試験です。日本語教師として働く上で必須資格ではありませんが、前項にもあるように、条件の1つに該当します。  試験は年に1回10月に、7都市(北海道、東北(宮城)、関東(東京)、中部(愛知)、近畿(大阪、兵庫)、中国(岡山)、九州(福岡))で実施。受験料は14,500円(税込)です(令和3年実施要項に準ずる)。年齢や学歴による制限はなく、出願すれば誰でも受験できます。 出題範囲と配点について 日本語教育能力検定試験ではどのような内容が出題されるのか詳細を見てみましょう。内容は以下の5分野から出題され、各分野に特化した問題と、分野を横断する内容の問題とが出題されます。 【日本語教育能力検定試験の出題5分野】 社会・文化・地域 →社会・経済・歴史など日本語教育を取り巻く社会全般について 言語と社会 →方言や言語政策など、社会のなかの言語のあり方、社会言語学について 言語と心理 →発達における言葉の習得や、学習の過程での心の変化など心理的な側面について 言語と教育 →授業を準備し、実際に教え、評価するまでに必要な知識について 言語一般 →指導に必要な日本語の文法、意味、日本後の構造や言語学について このように、とにかく出題範囲が広いことが特徴で難易度は決して低くはなく、詳細な知識が求められる試験です。  また試験は「試験Ⅰ(5分野から出題)」「試験Ⅱ(音声、聴解試験)」「試験Ⅲ(分野を横断した応用問題)」の3部構成で、試験Ⅰが100点、試験Ⅱが40点、試験Ⅲが100点の合計240点満点です。合格するためには満点を取るのではなく、試験の出題傾向や内容や分野を絞った学習をすることが近道です。学習方法については、次項以降で詳しく触れますので、参考にしてみてください。  このように、単なる教育の方法だけではなく、日本語の歴史や学習活動の支援に必要な能力、異文化コミュニケーション能力などが出題されます。特に「基礎項目」とされている分野については毎年優先的に出題される傾向があるため、重点的に学習すると良いでしょう。 日本後教育能力検定試験の難易度   では、日本語教育能力検定試験はどのくらいの難易度なのでしょうか。過去の受験者数、合格率は以下の通り。   ●平成29年度:受験者数5,733人/合格者数1,463人(合格率約25.5%)   ●平成30年度:受験者数6,801人/合格者数1,937人(合格率約28.5%)   ●令和元年度 :受験者数9,380人/合格者数2,659人(合格率約28.3%)   ●令和2年度 :受験者数9,033人/合格者数2,613人(合格率約28.9%) (参考:日本語教育能力検定試験応募者・全科目受験者・合格者数推移表) 上記からも分かる通り、合格率は平均26%前後となっています。令和2年度を若干の減少になったものの、2015年以降、応募者数・受験者数・合格者数共に増加しており、日本語教育への需要の高まりが読み取れます。  難易度について公式な合格基準は発表されていないため正確な合格ラインは明示できませんが、合格率からその難易度を測ることはできます。全科目受験者のうち約1/4が合格する資格試験と考えれば、すごく難易度が高いという訳ではありません。学習計画をしっかり立てて進めれば、合格も夢ではないでしょう。とわいえ、前項でも触れた通り出題範囲が多岐に渡り、かつ聴き取り問題等もあるため、確実な勉強量と効率の良い試験対策が必要です。 日本語教育能力検定試験の受験に関するより詳細な数字をまとめた記事もありますので、興味がある方は見てみてください。 また、ここ10年ほどでは合格率が8%前後上昇しています。日本語教師が不足していること、また日本語教師の国家資格化が見込まれることによる需要の増加などが要因とも思われますが、今が合格のチャンスと言えるかもしれません。   低い合格率のわけは? では、なぜ合格率がそう高くないのでしょうか。理由は大きく分けて二つあると言えます。 ひとつは、前述した試験範囲の広さです。学習期間が十分にあっても、あれだけの広範囲を網羅的に学習するのはなかなか難しいものでしょう。 細かい時事問題なども出題されたことがあり、すべてに備えようと思うと対策は容易ではありません。今年度(2022年度)からは試験範囲が改訂される予定ですが、大幅に難易度が変わるということはなさそうです。ただし、過去問演習がどこまで生かせるか分からない分、相対的な難易度は上がると言えるでしょうし、受験者が感じるプレッシャーは前年までの比ではなさそうです。 また、試験範囲の広さにくわえて、ただ暗記すればよいだけではない分野横断的な内容が含まれていることも低い合格率の理由の一つです。 試験Ⅲでは記述問題・分野横断的な問題が課され、思考力が問われることになります。過去問を繰り返し説くことである程度の型が身についたとしても、しっかりとした基礎知識と柔軟な思考力が無ければ対応できないでしょう。 日本語能力検定試験の難しさについて、詳しくはこちら「日本語教育能力検定試験の難易度」もご覧ください。   難易度はそんなに高くない?! おすすめの試験対策と学習方法 「日本語教師養成講座などを受講する」、「通信講座を受講する」、「市販のテキストで独学で頑張る」、試験合格のために考えられる主な勉強法はこの3つ。しかし、「国家資格ではないにしても難易度が高いのでは?」と感じる要因の「出題範囲が多岐に渡る」点をうまく攻略するためにも、闇雲に学習するのではなく、出題範囲を分析した上で学習計画をしっかり立てることがポイントです。 日本語講師養成講座とは別に、日本語教育能力検定試験の対策のための講座が、アークアカデミーを初め、様々な教育機関によって開講されているので、それを受講し長期的に対策することも大切です。 情勢もあり、在宅での受講が可能なコースもありますので、ご自身のライフスタイルや学習スタイルに合わせてもっとも効果が高いものを選びましょう。例えば東京中央日本語学院では、受講者のうち80%以上が日本後教育能力検定試験に合格しています。最終的な結果を決めるのはご自身の努力ですが、どのような講座を選ぶか、はその効率を大きく左右するかもしれません。 もちろん独学で合格している方もたくさんいます。自分の時間に合わせて学習できる反面、学習コントロールを自身で行わなければならなく、難易度は多少上がります。ここでは一例として、多く耳にする学習方法を紹介します。独学で合格するためには『試験日から逆算して学習計画を立てる』ことが重要です。デットラインを明確に意識することで時期別に必要な学習内容や学力を把握することができるからです。それを踏まえた上で、 1.出題範囲の全体の理解 2.各分野の基礎・基本の習得 3.練習問題を解き、問題に慣れる 4.過去問題集を解き、出題傾向を掴む 5.過去問題集を繰り返し解き、苦手分野の把握と克服   もちろんこれは、日本語教育能力検定試験の学習に限ったことではありませんが、資格試験の学習では、過去問題にたくさん触れることでその試験の傾向を掴み、出題の癖に慣れることができます。これをすることによって、資格試験の学習の効率は格段にアップします。もちろん、学習方法には向き不向きがありますから、自分に合わないなぁと思ったり、自分はこういう勉強法を見つけた!などあったらブラッシュアップを繰り返し勉強法として確立してください。 最後に 近年、日本語教育の需要は年々高まり、その条件である日本語教育能力検定試験の受験者も増加しています。母語を日本語としない外国人へ「日本語」を教える責任ある立場になるためですから、国家資格でなくでも決して難易度が低い内容ではありません。しかし、日本語を学びたいと思っているは世界中にたくさんおり、日本語教師の活躍の場はますます増加するでしょう。 コロナ禍の影響で一時的に外国人学生の入国がストップしている部分がありますが、あくまでその影響は一時的なものであり。長期的に見れば外国人学生の数も、日本語教師の需要も増えているのです。 グローバル化が進中で、世界各国の中から日本を選び、日本語を学ぼうとしてくれることは非常に稀有です。そのような学生の期待に応え、言語としての日本語だけでなく、日本文化などの伝達も可能にできるような、見識の深い日本語教師になることが求められているのかもしれません。    

日付2022/10/13/

資格

日本語教師に必要な資格は?〜難易度・合格率の実情〜

●日本語教師になる方法  日本語教師は非常に魅力のある仕事です。それだけでなく、需要も増えている職業であるともいえるでしょう。「日本語教師とは? 日本語教師になる方法」によれば、コロナ禍による一時的な影響をのぞいて在留外国人は年々増え続けており、日本語学習者大まかに右肩上がりの推移を描いています。  ただし、あらゆる場面において、誰かに何かを教えるという行為は、決して簡単なものではありません。  その中でも、母国語が異なる外国人に対して日本語を教える日本語教師の仕事は、難易度の高い職業だと感じる人もいることでしょう。  しかし「誰だって合格できる?!日本語教育能力試験」にも記載されているように、下記条件のいずれかを満たしていれば、誰でも日本語教師になることができます。 大学で日本語教育の主専攻または副専攻を修了する 日本語教師養成講座420時間コースを修了する 日本語教育能力検定試験に合格する  これから日本語教師として働くことを目指している人は、まずどの条件が最も自分に適しているかを吟味してみましょう。 ●国家資格・公的資格・民間資格の違い 国家資格  国家資格とは、国が認めた資格のことを指します。  特定の職業に就くことを許可された資格で、さらに次の3つに分類されます。 業務独占資格 国家資格を取得していなければ、業務を行うことができない。 名称独占資格 国家資格を保有していなければ、職業として名乗ることができない。 必置資格 特定の事業を行う際に、企業や事業所に有資格者を設置しなければならない。  難易度が非常に高い職業としては、医師・税理士・公認会計士などが有名ですが、中には高校生や大学生でも取れるような、難易度が高くないものもあります。 公的資格  公的資格とは、文部科学省・経済産業省などの官庁・大臣が認定している資格で、民間団体・公益法人が実施しています。  また、商工会議所や地方自治体が主催している資格も公的資格となり、例としては英語検定や色彩検定、日商簿記検定などが挙げられます。 民間資格  民間資格とは、民間団体や企業が独自の審査基準を設けて、任意で認定する資格のことを指します。  法律で定められた資格ではないため、通信講座で手軽に取得できるものを含め、実に様々な種類の資格が存在します。  そのため、資格取得しても社会的評価を得られないものも多くありますが、MOSやパソコン検定など、就職活動や転職活動のために取得する人も少なくないようです。  また、仕事だけではなく、毎日の生活をより充実させるために、趣味やお稽古感覚で楽しむ人も多くいます。  また、後述する「日本語教育能力検定試験」は、この民間資格に当たります。 ▽国家資格と公的資格と民間資格の違いって?どんな資格があるの? ●日本語教育能力検定試験とは 日本語教育能力検定試験の概要  日本語教育能力検定試験はJESS(日本国際教育支援協会)が主催する資格試験で、日本語教師として必要な基礎能力があるかどうか確認することを目的としています。  受験資格に制限はないため、日本語教師を目指す人であれば誰でも受験できます。  試験内容としては「日本語教育能力検定試験の内容」にも記載があるように、次の3つの試験で構成されています。 科目 回答時間 配点 内容 試験I 90分 100点 日本語教育の実践に繋がる基礎的な知識 試験II 30分 40点 試験IおよびⅢについて音声を媒体とした出題形式 試験Ⅲ 120分 100点 現場対応能力に繋がる問題解決能力    出題範囲に関しては「令和3年度日本語教育能力検定試験実施要項」より、かなり主要項目が細分化されているため、難易度が高く感じる方もいるかもしれません。  しかし、近年は合格率も上昇しているため、独学でもしっかりと勉強していれば、決して難しい道ではないでしょう。 日本語教育能力検定試験の合格率  「日本語能力検定試験合格率の推移」のグラフによると、受験者数の増加に伴い、合格率も上昇傾向にあることが分かります。  受験者数は平成23年度から平成26年にかけて減少傾向にありましたが、平成27年度から徐々に増加し、令和に入ると一気に9400人を突破しています。  合格率も平成27年度から徐々に上昇し、令和2年度に関しては過去最高の28.9%を記録しました。「資格の王道:日本語教育能力検定」でも、近年の合格率は約30%ほどと紹介されています。やや低く感じるかもしれませんが、日本語教師を目指す人が増えたと共に、受験者の合格率も上昇傾向にあることから、資格の難易度に対して少し安心感を覚えた人もいるのではないでしょうか。 しかし、なぜ日本語能力検定試験の合格率は低いのでしょうか。 一つには、試験自体の難しさがあるでしょう。 日本語能力検定試験の試験範囲は、「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語」の5つの区分に分かれており、広範で詳細な知識が求められます。独学での合格は困難だ、という人もいるほどです。 ただし、同じく日本語教師になるための要件の一つである日本語教師養成講座の受講が420時間を要することを考えると、同程度の時間を勉強に費やすとしたらそこまで高いハードルではないと言えるかもしれません。 もう一つは、これは当たり前のことですが、一年に一回しか機会がない、という点です。年に何回も受けることが出来れば、一度駄目でもまた次の試験、という風に切り替えていけるでしょう。しかし、年に一回となるとモチベーションを保つのが難しく、またその間の生活基盤を維持するのも大変です。 故に、「合格するまでチャレンジし続ける」のは少し難しいのかもしれません。その間他の仕事についていたり学校に通っていたりするのなら、勉強時間をしっかり確保するのはさらに困難でしょう。そういった点で、「機会が少ない」というのは日本語教育能力検定試験の難易度をあげるのに一役買っているのかもしれません。 日本語教育能力検定試験の難易度について、詳しくは「日本語教師になる為の検定の難易度と合格率」や「日本語教師の資格取得の難易度は?」などのサイト様も合わせてご覧ください。  とはいえ、日本語教師になるにはしっかりとした受験対策が必要です。資格取得の難易度にこだわらず、コツコツと努力を重ねることが先決と言えます。  積み重ねた努力は、後述する「試験に合格したあとの学習」にも生かせるでしょう。   日本語教育能力検定試験の日程      日本語教育能力検定試験は毎年10月に開催されており、年に一度しか開催されません。  また、試験は全国7都市(札幌・仙台・東京・愛知・大阪・広島・福岡)で行われ、税込14,500円の受験料が発生します。(※2021年9月現在)  日本語教育能力検定試験の日程は「日本語教育能力検定試験」よりご確認ください。  なお「【2021年最新】日本語能力検定試験とは?お役立ち情報まとめ」では、願書の提出期間や入手方法の詳細が記載されています。 ●一発合格するための勉強方法 長期的な学習計画  「【日本語教育能力検定試験の難易度について②】試験合格に必要な勉強時間は?」でも述べられているように、一般的には半年以上の期間が必要と言われていますが、これは本当に人によって異なります。  その理由としては、日本語教育について全くの初心者の人もいれば、既に何らかの形で日本語教育に携わっている人もいるため、必要な勉強量に差が生まれるからです。  社会人として働いている人は、特に勉強時間の確保が難しいかもしれませんが、「「日本語教育能力検定試験」の勉強方法 計画的な勉強」では、仕事をしながら検定試験の合格を目指す場合のスケジュール例が紹介されているため、是非ご参考ください。 過去問を解く  日本語教師になるための資格や試験の難易度に関わらず、過去問による試験対策は大変重要です。  「日本語教育能力検定試験を知る(4)問題数と回答時間」によると、例年マークシートの問題は全部で220問。  試験Ⅲでは記述問題もありますが、回答時間は全体で220分のため、1問に対してあまり多くの時間は掛けられないことが分かります。  勉強内容を頭に入れることはもちろん大切ですが、事前に模擬試験を重ねることで、本番のテスト形式に慣れておく必要があります。  試験内容の難易度が大きく変わることはあまり考えられないため、当日100%の力で臨むためにも、過去問はしっかり解いておきましょう。  なお「【日本語教師の試験は難易度高め?勉強のポイント3つ】1:過去問を解く」より、日本語教育能力検定試験の問題は書店やインターネットで簡単に購入できます。  テキストを解いたら試験までのんびりと構えるのではなく、解説を含めて理解力を深めていきましょう。 苦手分野の自己分析  「令和3年度日本語教育能力検定試験実施要項」からも分かるように、日本語教師になるための勉強量は膨大です。  そのため、難易度の高い問題も含め、限られた時間の中で効率よく吸収する必要があります。  これはどの資格にも共通して言えることではありますが、過去問を解いていくと、苦手な分野やスムーズに解けない問題が自ずと把握できるようになります。  聞き取りや記述式の問題が苦手な人は「【にほんご日和】苦手分野の把握と克服」を参考に、自己分析をしっかり行った上で万全に対策を練りましょう。 独学で勉強される場合には、参考書を使用するのもおすすめです。日本語教育を行うための書籍だけでなく、日本語教育能力検定試験合格のための書籍もたくさん存在しています。教師用の参考書を活用して学習に励みましょう。   ●日本語教師養成講座  日本語教育能力試験を受けるに当たり、必ずしも専門学校や通信教育で学ぶ必要はありません。  しかし、中には自分ひとりで勉強することに不安を覚えたり、疑問点が出た場合に誰にも相談できないことでストレスを抱えたりする人もいると思います。  その場合は「ヒューマンアカデミー」「TCJ日本語教師養成講座」「生涯学習のユーキャン」「ニューヨークアカデミー」「アークアカデミー」などの養成講座や養成学校を利用するのもおすすめです。  自分の学習スタイルに合わせて勉強に行き詰まらない方法を見つけ、ストレスなく知識を身に付ける環境を整えましょう。   ●合格したあとは? ・日本語教育能力  日本語教育能力試験に合格したら、すぐに日本語教師として働くことができうrのでしょうか? 残念ながら、そうでは無い場合の方が多いでしょう。資格を持っていることと、実際に教えることができるのは別です。「誰だって合格できる?! 日本語教育能力検定試験」でも、検定試験合格後の学習の必要性が説かれています。   ●まとめ 日本語教育能力検定試験の難易度  日本語教育能力検定試験は出題範囲が広く、年に一度しか開催されないため、他の条件に比べると、難易度は少し高いかもしれません。  しかし、自分自身と向き合って知識を深めることができるため、確実に力をつけることができるでしょう。  また、独学が難しければ養成講座や養成学校もあるため、自分に合った勉強方法を見つけることができます。  資格取得は日本語教師になるための通過点に過ぎませんが、決して無駄な時間にはなりません。  実際に検定試験に合格した方も「日本語教育能力検定は難しい?難易度・合格率を徹底解説」で述べているように、資格取得のために勉強した内容は日本語教師として働くために有益な知識ばかりです。  年々合格率も上昇しており、独学で取得している人も多くいるため、資格の難易度に対してあまり身構える必要はないでしょう。 日本語教師の仕事における難易度  近年日本語教師はじわじわと人気になりつつある職業の一つですが、求人募集ではまだまだボランティアや非常勤講師が目立っています。  日本語教師の就業実態に関しては「87.7%はボランティアか非常勤、常勤は12.2%という現実」でも厳しく言及されており、低収入の問題についても触れています。  また、「日本語教師の資格や養成に関する課題」でも指摘されているように、教師によって日本語教育に差があると言われることも少なくありません。  よって日本語教師になるまでの難易度はそれほど高くありませんが、日本語教師として働き始めると、苦労を感じる人も多くいることでしょう。  しかし、アメリカやオーストラリア、アジア圏などの海外で働いたり、オンライン講座で副業として収入を得たり、日本語教師としての働き方は多岐に渡ります。  そのため、新しい世界に飛び込みたい人や、国籍を問わず多くの人と関わりたい人にとっては、正に天職と言えるでしょう。  失敗を重ねながらも自分の中の理想とする日本語教師を描いて突き進めば、きっと明るい未来に近づくことができるはずです。

日付2022/08/02/

資格

日本語教師に必要な【英語力】と【資格】を解説!

日本語を教えるだけなら、英語力も資格も不要。しかし日本語教師として就職し、専門家としてプロを目指す場合には、日本語教師の資格と英語力があるほうが圧倒的に有利です。日本語教師の適性についてはこちら『日本語教師に向いているのはこんな人』もご参照ください。   この記事でわかること(目次) 1        日本語教師に必要な【資格】を取るには    1.1       1.日本語教師養成課程を【大学・大学院で】履修    1.2       2.日本語教師養成研修【420時間】を受講    1.3       3.日本語教育能力検定試験に合格    1.4       英語力を生かして【海外】で日本語教師の資格を取得 2        日本語教師に必要な【英語力】    2.1       この記事での【英語力】の定義    2.2       【日本で働く】場合に必要な英語力    2.3       【海外で働く】のに必要な英語力 3        まとめ   日本語教師に必要な【資格】を取るには 学校や企業に日本語教師として就職することを目指すなら、日本語教師の資格が必須となります。日本語教師の資格を得るには主に3つの方法があります。 1.日本語教師養成課程を【大学・大学院で】履修 2.日本語教師養成研修【420時間】を受講 3.日本語能力検定試験に合格 ここからは、3つの方法を具体的にご紹介します。 1.日本語教師養成課程を【大学・大学院で】履修 大学で日本語教師養成課程を履修すると、就職先の選択肢が広がるので人気です。 日本語学校の多くが日本語教師採用に「4年制大学卒業」を条件とするところが増えました。 なぜなら、「法務省告示校」において、日本語教師の条件に「学士の資格」が加わったのです。 法務省告示校とは、留学ビザが与えられ、外国人留学生を受け入れることが可能な日本語教育機関(出入国管理庁:告示された日本語教育機関等)のこと。 文学部や外国語学部、国際関係学部などで、日本語教育関連科目を履修し、卒業すると日本語教師の資格を得られます。大学の場合、主専攻で日本語教育関係科目を45単位以上、副専攻で26単位を履修する必要があります。 海外の研修先が用意され、日本語教育の実習ができる大学もあるようです。大学を卒業して学士となれば、日本語教師としての進路の幅が広がります。   2.日本語教師養成研修【420時間】を受講 文化庁が出すガイドライン「日本語教育のための教員養成について(文化庁HP)」で定められた420時間の研修講座を受講すると、日本語教師採用試験の応募資格が得られます。 働きながら夜間で受講できたり、オンラインのコースがあったり。受講者のニーズに合わせた講座が展開されています。日本語学校が併設されている講座もあり、そのような講座は受講が就職に直結するので人気です。   3.日本語教育能力検定試験に合格 知識のみが問われる試験で、実技がありません。合格すれば専門知識があるとみなされ、就職面で有利に働きます。試験は年1回、秋ごろに行われ、合格率は2020年度試験で28.9%(全科目受験者9,033人/合格者2,613人)。 受験するのに、学歴や年齢の要件はないので、誰でも受験できます。試験内容は広範囲にわたります。 最近の動きとして日本語教育能力検定試験は、令和4年度の試験より「必須の教育内容」 (文化庁)に準じた出題範囲に移行します。(日本国際教育支援協会より引用)とあるように、日本語教師の国家資格化に向け、試験内容の移行が発表されています。 合格すれば文化庁の定めるガイドライン(文化庁)の日本語教師の有資格者になれますので、人気です。 独学できますが、短い時間で効率よく勉強するために「通信教育」を利用する人も多いです。合格を目指すための講座がたくさん開講されていて、時間や金銭面で余裕がない方にもおすすめのルートです。 これまでご紹介した3つの方法で日本語教師の資格を得るのには、英語力は不要です。しかし日本語学習者を相手に実習する場面では、「英語話せたら、もと交流できたのに」という場面があるかもしれませんね。   英語力を生かして【海外】で日本語教師の資格を取得 英語が得意な人の中には、海外で日本語教師の資格を目指したい方もいるでしょう。ここでは、日本の外で日本語教師の資格を得る方法についてご紹介します。   日本の企業があっせんする日本語教師養成講座 420時間の日本語教師養成研修を、海外で実施するプログラムです。主に日本の企業がプログラムを展開しています。 日本で開講している日本語教師養成プログラムと同じ講座を、海外で受講できるようにしているものや、日本で座学を行い、海外で実習を行うプログラムなどがあります。 中には渡航費や滞在費が含まれているプログラムもあり、海外での滞在経験が少ない方でも安心して参加できるようになっているものもあります。   海外の大学へ進学して日本語教師の資格を取りたい場合 残念ながら、海外の大学で日本語教師の資格を取得できるプログラムはありません。 しかし、例えばオーストラリアなどでは、LOTE(= Language Other Than English: 外国語教育)が盛んで、日本語を外国語として学ぶ学習者が40万人以上います(国際交流基金の調査による)。LOTEの教授法を学べる大学があり、現地の教員資格が取得できる学校もあります。   日本語教師に必要な【英語力】 日本語教師になるためには、英語の資格は必要ありません。英語力があるからと言って日本語教師になれるわけでもありません。しかし、就職するときに英語力があると断然有利です。 英語でコミュニケーションが取れると、学習者と会話の幅が広がります。海外で就職するには英語力に加えて日常会話程度の現地語も必要でしょう。 例えばご自身が海外留学を経験していて、英語による会話がスムーズにできるとしても、ご自身の持っている英語の力を証明する必要があります。多数の応募者の中から「書類選考を突破」し選ばれるためには、英語力を裏付けるための【英語の資格】があると有利です。   この記事での【英語力】の定義 この記事でお伝えする英語力の定義は以下の通りです。 *CEFR(文部科学省のHPより)を参考に【英語資格】をレベル別に分けましたので、ご参考になさってください。   レベル 英語の資格 (ご参考) A 高度な英語力を持ち、十分なコミュニケーションが可能(A) ・英検準1級以上 ・国連英検B級以上 ・TOEFL®550点(CBT 213点、iBT 79点)以上 ・TOEIC®730点(S&W 290点)以上  B どんな状況でも、適切な意思疎通ができる(B) ・英検準1級、2級 ・国連英検B級、C級 ・TOEFL®500点(CBT 173点、iBT 61点)以上 ・TOEIC®640点(S&W 260点)以上 C 限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) ・英検2級 ・国連英検C級 ・TOEFL®470点(CBT 150点、iBT 52点)以上 ・TOEIC®500点(S&W 220点、Bridge 154点)以上 D 日常会話なら可能(D) ・英検準2級、3級 ・TOEFL®410点(CBT 103点、iBT 34点)以上  ・TOEIC®330点(Bridge 130点)以上    誤解がないようにお伝えいたしますが、資格を保持しているからと言って、コミュニケーションのレベルが十分とは言えない可能性もあります。しかし、就職するにあたり、資格を保持しているとことは英語力を裏打ちするための大切な証明となり得ます。 また、日本語が母語の日本人にとって、外国語である英語を習得した経験が、日本語教師の活動の中で活かされると考える人もいます。   【日本で働く】場合に必要な英語力 教える場所や学習者のレベルにより、必要となる英語力は異なります。 日本国内で日本語教師となる場合には、日本での「生活者としての外国人」を支える立場になります。生徒のアルバイト応募、住居のお世話、行政手続きなどを支援。教える場に程度の差こそあれ、日本での生活をスムーズに送るために必要な、日本語を習得するお手伝いをすることになります。 それでは、状況別に【最低限必要な英語力】をお伝えします。   日本語学校で初級者に教えるのに必要な英語力 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) 学習者は、日本語はおろか英語すら話せない場合もあるでしょう。日本語学校では日本語を使って日本語を教える「直接法」が主流です。英語・中国語・韓国語など、学習者の言語が話せれば有利でしょう。 英語を話すことができれば、学習者の質問に答えたり、生活のサポートをスムーズに行ったりすることができるでしょう。   中~上級者に教えるのに必要な英語力 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) 大学や専門学校などで日本語を教える場合、学習者はすでに日本語能力試験などの試験を突破し、ある程度の日本語力を備えています。指導法も「直接法」ですので、英語が求められる場面は初級者に教えるよりも少ないかもしれません。 大学や専門学校で教えるには、日本語教師としての経験年数や、修士・学士を取得していることが要件になっている場合が多いです。   高度な英語力が求められる場所:【間接法】で教える 求められる英語レベル:高度な英語力を持ち、十分なコミュニケーションが可能(A) 日本国内でも、英語で日本語を教える「間接法」で日本語教育している場合があります。 以下はその一例ですが、英語で日本語を教えることが必要なので、当然、高い英語力が必要といえるでしょう。 ・インターナショナルスクールの生徒 ・米軍基地の軍人やその家族 ・外資系企業にいるエクスパッドやその家族   お手軽に日本語教師を経験【オンライン日本語学校】 求められる英語レベル:どんな状況でも、適切な意思疎通ができる(B) 日本語教師の資格がなくても、国内で日本語教師ができる場合があります。それがオンラインの日本語学校です。教師として採用されるためには英語力が必要です。 オンラインで日本の教師と学習者をつなぎ、学習者は海外にいることも。学習者の日本語レベルはさまざまです。文化や人種などさまざまな背景を持っている学習者が集まります。日本語を教えるだけではない交流が生まれることもあり、日本語のニーズもさまざまです。 どんな学習者にでも対応するためには、高い英語力が必要でしょう。   日本語ボランティアや言語交換 行政や民間機関が外国人の生活を手助けする日本語ボランティアを募集していることがあります。 例えば東京都なら「東京都防災(語学)ボランティア(東京都生活文化局)」で語学ボランティアを募集しています。万が一の災害のときに、東京都に居住する外国人の言語面をサポートするための事業ですが、実は災害がないときには東京都や区市町村が行う事業で通訳・翻訳が必要なときにも、活動協力をお願いする場合があります。とあります。 留学生が日本に来てすぐの時に、ボランティアが日本語の教師として簡単な日本語を教える活動も含まれています。 防災(語学)ボランティアの英語の資格要件は、「英検準1級、国連英検B級以上、TOEIC®730点以上」などです。 また、言語交換で日本語を教えることもできます。言語交換(げんごこうかん、Language exchange)とは、違う言語のネイティブスピーカー同士がそれぞれの言語を他方が学ぶのを助け合うこと(Wikipediaから引用) です。 日本語を教えるという意味で日本語教育の一助となっています。   【海外で働く】のに必要な英語力 海外就職に際しては応募要件に【英語の資格】が含まれていなかったとしても、履歴書と職務経歴書を英語で提出する場合や、英語面接がある場合もあります。採用する学校側のスタッフが、日本語を話せないこともあるからです。 日本語を母語として話す日本語教師が、海外で活躍するのに必要な英語力を、就職する場所別・状況別にご紹介いたします。 国際交流基金の調査では、世界142の国・地域で日本語学習者がおり、約385万人の日本語学習者がいるとの報告がなされています。学習者の人数1位は中国で約100万人、2位はインドネシアで約71万人、3位は韓国で約53万人。日本語の学習熱は高く、日本語教師が海外で求められている状況は変わりません。   アジアで就職する場合に必要な英語力 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) アジアで日本語教師をする場合は「直接法」が主流です。言語能力は英語力よりもむしろ現地語が必要とされています。現地語が話せない場合には、英語が活躍します。 ご自身が生活者として現地で生活するために、現地語または英語が必要です。   欧米や豪・NZなどの英語圏で教える場合に必要な英語 求められる英語レベル:高度な英語力を持ち、十分なコミュニケーションが可能(A) 欧米やオーストラリア、ニュージーランドで日本語教師をする場合には「間接法」で教えることが求められます。間接法で日本語教育をするには高度な英語運用能力が求められます。 ネットには、海外から教師募集の求人がたくさんあります。応募資格に英語力の記載がない求人がありますが、「英語力はあって当たり前」なので、英語力に不安のあるかたは応募前に確認しましょう。   民間の海外派遣プログラムに参加 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) 日本語学校や養成講座を運営する機関が、提携する海外の学校に教師を派遣するプログラムです。中には日本語教師の資格や経験が不要のプログラムも。派遣期間も期間も数週間から長期にわたるものまでさまざまあります。参加費用が必要なことも。ご自身の条件に合わせてプログラムに参加してみましょう。   公的機関が実施するプログラムに参加 求められる英語レベル:どんな状況でも、適切な意思疎通ができる(B) 国際交流基金による「海外派遣プログラム」と、JICAによる「海外協力隊」が有名です。公的機関のプログラムで派遣される先は海外の大学や省庁、公的機関が多いです。 日本語教師の資格だけでなく、学歴・教師経験・語学力(派遣先の現地語および英語)が求められます。 公的機関で派遣される場合には、渡航費、居住費、生活費を得ることができ、帰国後の進路まで支えてくれるという手厚い制度があることも。派遣国の言語習得も後押ししてもらえることもあります。 合格できたら、国際交流の名の下で、日本の言語や文化を海外に広めるために活躍することが期待されるでしょう。   まとめ 日本語教師とは、日本語を母語としない学習者のために日本語を教える仕事です。日本語を学ぶ人の背景もさまざまで、多様な目的・目標を持って学習しています。 日本語教師の資格に加え英語力もあれば、資格の持つ専門性と英語の両方を武器にしてコミュニケーションが活発となり、活躍の幅も広がります。 2024年度以降には「公認日本語教師(文化庁・文化審議会国語分科会)」が設置され、日本語教師資格が国家資格となる予定です。国からも学習者からも、専門家として期待が高まる日本語教師の道を、ぜひ歩み始めてみませんか。

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