資格に関する日本語教師転職記事MEDIA

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日付2024/03/18/

資格

公認日本語教師と日本語教師の違いとは?

公認日本語教師と日本語教師の違いって…なに? このような疑問にお答えします。 この記事では、日本語教師への転職を考えている方に向けて『公認日本語教師』と『日本語教師』をご紹介していきます。後半部分では「公認日本語教師と日本語教師の違い」について解説していますので、ぜひ最後までお付き合いくださいね。 【目次】 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|公認日本語教師とは? 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師とは? 公認日本語教師と日本語教師の違いとは? 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|公認日本語教師の資格がなくなった理由 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景とは? 【公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景1】日本語教師の需要が高まっているから 【公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景2】日本語教師の能力にばらつきがあるから 【公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景3】日本語学習者が多様化している 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師への転職を考えている方へ まとめ     公認日本語教師と日本語教師の違いとは|公認日本語教師とは? 公認日本語教師は、日本語教育の専門家に求められる資質・能力を有していることを証明する「日本語教師」の国家資格の名称です。簡単に言うと、日本語教師の「教員免許」のようなイメージになります。公認日本語教師の資格は、2022年5月頃まで創設についての議論が行われましたが、最終的には資格の創設は実現しませんでした。しかしながら公認日本語教師の代わりに、「登録日本語教員」という名称の国家資格が創設されました。   <登録日本語教員とは?> 登録日本語教員は、日本語教育機関で日本語を教える教員の“素質”や“力量”を証明するための国家資格です。2023年5月に法律が制定され、2024年4月から「登録日本語教員」の資格を含めた新制度が施行されることになりました。登録日本語教員について詳しく知りたい方は「国家資格【登録日本語教員】と現職日本語教師のための経過措置の最新情報をお届け!」や「登録日本語教員(日本語教師の国家資格?)になるには」、もしくは「【登録日本語教員】国家資格化で日本語教師はどうなる?」や「登録日本語教員とは?現役日本語教師も対象の制度概要を解説!」や「日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?」をご覧ください。     公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師とは? 日本語教師は、日本語を教える教師です。具体的には、日本語を母語としない外国人に対して、日本語や日本の歴史、文化、社会、流行を伝え、時には進学や生活などのサポートをします。なお、日本語教師は「国語」を教える教師ではありません。外国語として「日本語」を教える語学の教師です。したがって、日本語に関する知識だけでなく、異文化間コミュニケーション教育、発音などの専門的な知識と指導技術が必要です。「日本語教師の資格とは」でも同様のことを伝えております。     公認日本語教師と日本語教師の違いとは? 日本語教師は、年齢や学歴、経験に関係なく誰でも目指せます。特に学歴や資格は必要とされていません(。一方で、公認日本語教師は国家資格です。公認日本語教師を名乗るには資格試験に合格する必要があります。もちろん、実際には「公認日本語教師」という国家資格はありませんので、両者を比較することはできません。ただし、もし「公認日本語教師」が国家資格となっていたのであれば、両者の違いは国に認められた日本語教師か否かの違いだったと言えるでしょう。「従来の日本語教師と公認日本語教師の違いとは?【これから公認日本語教師を目指す方へ】」でも同様のことを伝えております。 ※前述した通り、2024年4月より国家資格「登録日本語教員」が誕生することになりました。したがって2024年4月以降に「認定を受けた日本語教育機関」で日本語教師をする場合は、国家資格が必要になる予定です。詳しくは「日本語教師の新国家資格 公認日本語教師→登録日本語教員へ」をご覧ください。     公認日本語教師と日本語教師の違いとは|公認日本語教師の資格がなくなった理由 公認日本語教師資格の名称は、諸々の理由で中止となったと言われております。残念ながら、「公認日本語教師」から「登録日本語教員」へと変更された理由は明らかになっておりません。しかしながら、「公認日本語教師」から「登録日本語教員」へと名称が変更しても、国家資格には変わりありません。したがって「登録日本語教員」を取得すれば、「日本語教育の専門家に求められる資質・能力を有していること」を証明できると言えるでしょう。     公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景とは? なぜ日本語教師の資格は国家資格になったのでしょうか。ここでは「日本語教師の国家資格化の背景」についてご紹介していきます。   【公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景1】日本語教師の需要が高まっているから 日本語教師の国家資格化の背景1つ目は『日本語教師の需要が高まっているから』です。近年、在留外国人の増加などが影響し、国内外で日本語学習の需要が拡大しています。特に国内では、外国人労働者の受け入れ体制が整備され、日本で働く外国人が増加していることから、日本語を学びたいという方の需要が高まっております。このような背景から、今後も日本語教師の需要が高まっていると考えられています。詳しくは、以下をご覧ください。   <日本国内における日本語教師の需要> 文化庁が令和4年度に発表した「日本語教育実態調査報告書」によると、日本国内における日本語教育実施機関・施設等数は2,764、日本語教師等の数は44,030人、日本語学習者数は219,808人となっております。前年度との比較では、新型コロナウイルス感染拡大の入国制限等の緩和により、日本語教育実施機関・施設等数、日本語教師等の数、日本語学習者数はいずれも増加。国内での日本語教師の需要は高い傾向にあります。なお、「日本語教育実態調査報告書」に基づき、平成2年度からの推移を見ると、日本語教育実施機関・施設等数は821から2,764(3.4倍)に、日本語教師等の数は、8,329人から44,030人(5.3倍)に、日本語学習者数は60,601人から219,808人(3.6倍)にそれぞれ増加しています。   <世界各国における日本語教師の需要> 国際交流基金が行った2021年度の調査によると、海外における日本語教育機関数は18,272 機関(前回調査比 2.1%減)、日本語教師数は74,592人(同3.5%減)と、いずれも減少しています。しかし、機関数と教師数は過去の調査で最多だった「2018年度の調査」に次ぐ数であるため、決して少なくはありません。したがって、世界中で「日本語教師の需要」は高まっていると言えるでしょう。なお、日本語教育機関で学ぶ日本語学習者数は 3,794,714人(同1.5%減)と、これまでの調査で「3 番目」に位置づけられる結果となっています。詳しくは、「2021年度・海外日本語教育機関調査」をご覧ください。   【公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景2】日本語教師の能力にばらつきがあるから 日本語教師の国家資格化の背景2つ目は『日本語教師の能力にばらつきがあるから』です。大学の「日本語教師養成課程」や民間の「日本語教師養成講座」は、教育内容とその質が必ずしも一定とは言えません。したがって、現在は日本語教師の能力にばらつきが出ていると考えられています。このような背景から、日本語教師の国家資格化が強く求められています。日本語教師の資格が国家資格化されることで、教育基準が統一され、将来的には教育の質が向上するでしょう。「日本語教師の国家資格化が決定!登録日本語教員の制度と現状の検討案について解説!」や「日本語教師が国家資格化?背景と公認日本語教師の要件とは」でも同様のことを伝えております。   【公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景3】日本語学習者が多様化している 日本語教師の国家資格化の背景3つ目は『日本語学習者が多様化しているから』です。現在、国内においても「日本語学習者層」は拡大し、多様な学習者が現れてきています。そのため、多様な学習需要に対応した「日本語教育の展開」が強く求められています。このような背景から、日本語教師の国家資格化が議論されるようになったと考えられています。「登録日本語教員・公認日本語教師とは?国家資格化はいつから?」や「日本語教師の国家資格に関する最新情報!日本語教師を目指すなら今がチャンス」でも同様のことを伝えております。     公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師への転職を考えている方へ 日本語教師への転職を考えている方には、転職エージェントの利用をおすすめします。転職エージェントを活用すると、転職に関するアドバイスだけでなく、「履歴書の作成」や「面接の練習」なども行ってくれます。また転職エージェントには、求人サイトには掲載されていない「非公開求人」が存在するため、競争率が低い「優良企業の求人」を紹介してくれるかもしれません。日本語教師への転職を成功させるためにも、ぜひ転職エージェントを活用しましょう。なお、当サイトは日本語教師に特化した転職支援サービスです。希望条件に沿った求人情報を提供するだけでなく、丁寧なカウンセリングを通じてあなたの強みや適性を見極め、ぴったりの求人をご紹介しています。日本語教師への転職を希望する方は、ぜひ「会員登録」からご相談ください。教育業界での新たなキャリアに向け、一緒に歩んでいきましょう。     まとめ では、これまでの内容をまとめると 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|公認日本語教師とは? 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師とは? 公認日本語教師と日本語教師の違いとは? 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|公認日本語教師の資格がなくなった理由 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師の国家資格化の背景とは? 公認日本語教師と日本語教師の違いとは|日本語教師への転職を考えている方へ 以上になります。 最後まで読んでくださりありがとうございました。

日付2024/03/18/

資格

登録日本語教員とは?資格の取得方法や国家資格化の背景について解説!

登録日本語教員って…日本語教師のこと? このような疑問にお答えします。 この記事では、『登録日本語教員』について解説していきます。 後半部分では「日本語教師の国家資格化の背景」や「登録日本語教員に関する注意点」について解説していますので、ぜひご覧くださいね。 【目次】 登録日本語教員とは? 登録日本語教員とは?どうやってなるの? 【登録日本語教員とは?取得条件1】日本語教員試験に合格 【登録日本語教員とは?取得条件2】実践研修を修了する 【登録日本語教員とは?取得条件3】文部科学省で登録する 登録日本語教員とは?誰でも受験できるの? 登録日本語教員とは?いつから施行される? 登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景 【登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景1】日本語教師の能力にばらつきがあるから 【登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景2】教育の質の確保のための仕組みが不十分だから 【登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景3】日本語学習者が多様化している 登録日本語教員とは?注意点について解説 【登録日本語教員とは?注意点1】文部科学省での登録が必要 【登録日本語教員とは?注意点2】待遇は変わらない 【登録日本語教員とは?注意点3】現役の日本語教師も必要 【登録日本語教員とは?注意点4】国家資格がなくても働ける日本語教育機関はある 登録日本語教員とは?日本語教師への転職を考えている方へ まとめ     登録日本語教員とは? 登録日本語教員とは、日本語教育機関で日本語を教えるための資質・能力を確認し、証明するための国家資格。簡単に言えば、日本語教師の国家資格となります。登録日本語教員は、文部科学省から認定を受けた「認定日本語教育機関」で働く際に必要な資格です。そのため、認定日本語教育機関での勤務を検討している方は、登録日本語教員の取得をご検討ください。なお、登録日本語教員に関する法律は、2023年5月26日に参議院本会議で可決・成立しました。具体的な運用は2024年4月からとなっております。したがって、2024年4月から国家資格になる予定です。     登録日本語教員とは?どうやってなるの? 登録日本語教員を取得するためには、「日本語教員試験に合格する」「実践研修を修了する」「文部科学省で登録する」という3つの要件をクリアしなければなりません。順番に解説していきます。   【登録日本語教員とは?取得条件1】日本語教員試験に合格 登録日本語教員を取得するためには、まずは「筆記試験の合格」が必要です。試験は「基礎試験」と「応用試験」の2種類。どちらの試験にも合格しなければなりません。ただし、登録日本語教員養成機関の実施する日本語教員養成課程を修了した方は、日本語教員試験の基礎試験が免除されます。したがって「応用試験」のみ受験となります。   【登録日本語教員とは?取得条件2】実践研修を修了する 登録日本語教員を取得するためには、認定日本語教育機関において実践研修を修了する必要があります。実践研修とは、実際に外国人に日本語を教える教育実習のことです。実践研修は、以下のいずれかに該当する者が受講することができます。 ①日本語教員試験の基礎試験に合格した者 ②登録日本語教員養成機関の養成課程を修了した又は修了見込みの者 なお、一定の要件を満たす場合には「実践研修」が免除されます。例えば「現職者のうち民間試験に合格した者(昭和62年4月1日~平成15年3月31日の間に実施された日本語教育能力検定試験に合格)」は実践研修が免除されます。詳しくは「日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?資格の取得方法や第1回の試験予定、経過措置を解説」や「国家資格【登録日本語教員】と現職日本語教師のための経過措置の最新情報をお届け!」や「登録日本語教員の経過措置について」に記載しておりますので、ご興味のある方はご覧ください。   【登録日本語教員とは?取得条件3】文部科学省で登録する 最後に、文部科学省で「登録日本語教員」の登録をすれば終了です。なお、登録日本語教員の登録申請は、令和6年度から随時整備されるウェブサイト「日本語教育機関認定法ポータル」を通じて行う予定です。詳しくは「文化庁のホームページ」をご覧ください。 ※登録日本語教員を取得するための方法について詳しく知りたい方は「【登録日本語教員】講習って?|国家資格化で現職日本語教師はどうなるの?」や「登録日本語教員になるには、どうしたらいいの?」をご覧ください。     登録日本語教員とは?誰でも受験できるの? 登録日本語教員の資格には、受験要件がありません。学歴や年齢だけでなく、国籍も不問です。つまり、所定の講座や試験をパスすれば、中卒・高卒・専門学校卒・短大卒でも登録日本語教員になれます。「日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは」でも同様のことを伝えております。     登録日本語教員とは?いつから施行される? 登録日本語教員に関する法律「日本語教育機関認定法」は、2024年4月から施行予定です。したがって登録日本語教員は、2024年4月から国家資格になる予定です。なお、日本語教育機関認定法とは、日本語教師の国家資格化に関する法律です。本法律の正式名称は、「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律」になります。詳しくは「国家資格創設!登録日本語教員とは?【日本語教師になるための最新情報】」に記載しておりますので、ご興味のある方はご覧ください。     登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景 なぜ日本語教師の資格は国家資格になったのでしょうか。ここでは「日本語教師の国家資格化の背景」についてご紹介していきます。   【登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景1】日本語教師の能力にばらつきがあるから 登録日本語教員が創設された背景の1つ目は『日本語教師の能力にばらつきがあるから』です。大学の「日本語教師養成課程」や民間の「日本語教師養成講座」は、教育内容とその質が必ずしも一定とは言えません。したがって、現在は日本語教師の能力にばらつきが出ていると考えられています。このような背景から、日本語教師の国家資格化が議論されるようになりました。日本語教師の資格が国家資格化されることで、教育基準が統一され、将来的には教育の質が向上するでしょう。「日本語教師の国家資格に関する最新情報!日本語教師を目指すなら今がチャンス」や「登録日本語教員について解説しているサイト」でも同様のことを伝えております。   【登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景2】教育の質の確保のための仕組みが不十分だから 登録日本語教員が創設された背景の2つ目は『教育の質の確保のための仕組みが不十分だから』です。近年、在留外国人が増加する中で、日本語教育について「教育の質の確保のための仕組み」が不十分であると指摘されています。このような背景から、日本語教育の質を確保するため、日本語教育機関認定法が可決・成立。そして、登録日本語教員が創設されました。   【登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景3】日本語学習者が多様化している 登録日本語教員が創設された背景の3つ目は『日本語学習者が多様化している』です。現在、国内においても「日本語学習者層」は拡大し、多様な学習者が現れてきています。そのため、多様な学習需要に対応した「日本語教育の展開」が強く求められています。このような背景から、日本語教師の国家資格化が議論されるようになったと考えられています。「登録日本語教員・公認日本語教師とは?国家資格化はいつから?」でも同様のことを伝えております。     登録日本語教員とは?注意点について解説 ここでは、「登録日本語教員に関する注意点」をご紹介します。   【登録日本語教員とは?注意点1】文部科学省での登録が必要 登録日本語教員を取得する際の注意点1つ目は『文部科学省での登録が必要』です。登録日本語教員の資格は、試験に合格すれば自動的に取得できるわけではありません。登録を完了させるためには、合格後に文部科学省での登録手続きが必要です。登録日本語教員の試験に合格した方は、文部科学省での登録を忘れずに行いましょう。   【登録日本語教員とは?注意点2】待遇は変わらない 登録日本語教員を取得する際の注意点2つ目は『待遇は変わらない』です。登録日本語教員は、日本語教育の質の向上を図るために創設された国家資格です。したがって、登録日本語教員を取得したからといって待遇が良くなるわけではありません。もちろん、日本語教育機関によっては、登録日本語教員の取得者に対して資格手当を出したり、昇給の条件にしたりする可能性はあります。しかしながら、基本的には資格の有無によって待遇は変わりませんので、ご注意くださいね。「【登録日本語教員】国家資格化で日本語教師はどうなる?最新情報を解説!」や「登録日本語教員(日本語教師の国家資格?)になるには」でも同様のことを伝えております。   【登録日本語教員とは?注意点3】現役の日本語教師も必要 登録日本語教員を取得する際の注意点3つ目は『現役の日本語教師も必要』です。認定日本語教育機関で教える日本語教師は、登録日本語教員の資格が必要です。つまり、現在、認定日本語教育機関で勤務中の日本語教師は、登録日本語教員を取得する必要があります。なお、前述した通り、現役の日本語教師には経過措置が設けられています。経過措置の対象となる場合、日本語教員試験や実践研修が免除されますので、必ずご確認くださいね。「登録日本語教員とは?現役日本語教師も対象の制度概要を解説!」や「日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは!」でも同様のことを伝えております。   【登録日本語教員とは?注意点4】国家資格がなくても働ける日本語教育機関はある 登録日本語教員を取得する際の注意点4つ目は『国家資格がなくても働ける日本語教育機関はある』です。登録日本語教員は、認定日本語教育機関で働くために必要な資格です。したがって、認定されてない日本語教育機関で働く場合には必要ありません。また、「海外就労」や「プライベートのレッスン」などの日本語教師に関しては、これまで通り「国家資格」は求められませんので、ご安心ください。「登録日本語教員について解説しているサイト」でも同様のことを伝えております。なお、認定日本語教育機関とは、一定の質が担保されたものとして文部科学大臣が認定した日本語教育機関です。詳しくは「文部科学省のホームページ」をご覧ください。     登録日本語教員とは?日本語教師への転職を考えている方へ 日本語教師への転職を考えている方には、転職エージェントの利用をおすすめします。転職エージェントを活用すると、転職に関するアドバイスだけでなく、「履歴書の作成」や「面接の練習」なども行ってくれます。また転職エージェントには、求人サイトには掲載されていない「非公開求人」が存在するため、競争率が低い「優良企業の求人」を紹介してくれるかもしれません。日本語教師への転職を成功させるためにも、ぜひ転職エージェントを活用しましょう。なお、当サイトは日本語教師に特化した転職支援サービスです。希望条件に沿った求人情報を提供するだけでなく、丁寧なカウンセリングを通じてあなたの強みや適性を見極め、ぴったりの求人をご紹介しています。日本語教師への転職を希望する方は、ぜひ「会員登録」からご相談ください。教育業界での新たなキャリアに向け、一緒に歩んでいきましょう。     まとめ では、これまでの内容をまとめると 登録日本語教員とは? 登録日本語教員とは?どうやってなるの? 登録日本語教員とは?誰でも受験できるの? 登録日本語教員とは?いつから施行される? 登録日本語教員とは?日本語教師の国家資格化の背景 登録日本語教員とは?注意点について解説 登録日本語教員とは?日本語教師への転職を考えている方へ 以上になります。 最後まで読んでくださりありがとうございました。

日付2024/03/18/

資格

日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得方法や注意点を紹介!

登録日本語教員って…日本語教師の国家資格なの? このような疑問にお答えします。 この記事では、日本語教師の国家資格『登録日本語教員』について解説していきます。後半部分では、「日本語教師の国家資格化の背景」や「登録日本語教員に関する注意点」をご紹介していますので、ぜひご覧くださいね。 【目次】 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?日本語教育機関認定法が成立! 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは? 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得方法について 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得要件1】日本語教員試験に合格する 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得要件2】実践研修を修了する 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得要件3】文部科学省に登録を申請する 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景1】日本語教師の能力にばらつきがあるから 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景2】教育の質の確保のための仕組みが不十分だから 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景3】日本語学習者が多様化しているから 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?いつから国家資格になる? 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?誰でも受験可能? 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点について 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点1】現役の日本語教師も必要 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点2】待遇は変わらない 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点3】文部科学省での登録が必要 【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点4】登録日本語教員がなくても働ける場所はある 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?日本語教師への転職を考えている方へ まとめ     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?日本語教育機関認定法が成立! 2023年5月26日、日本語教師の国家資格化に関する項目が盛り込まれた法案「日本語教育機関認定法」が参議院本会議で可決・成立しました。これにより、2024年4月以降に国が認めた機関で日本語を教えるためには、国家資格となった「登録日本語教員」を取得する必要があります。そのため2024年4月以降は、日本語教育環境が大きく変化すると考えられています。「日本語教師の仕事は今、大変革期!国家資格化でココが変わる」でも同様のことを伝えております。     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは? 登録日本語教員とは、日本語教育機関で日本語を教えるための資質・能力を確認し、証明するための国家資格。簡単に言えば、日本語教師の国家資格です。登録日本語教員は、文部科学省から認定を受けた「認定日本語教育機関」で働く際に必要な資格。そのため、認定日本語教育機関での勤務を検討している方は、登録日本語教員の取得をご検討ください。     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得方法について 登録日本語教員を取得するためには、「日本語教員試験に合格する」「実践研修を修了する」「文部科学省に登録を申請する」という3つの要件をクリアしなければなりません。順番に解説していきます。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得要件1】日本語教員試験に合格する 登録日本語教員を取得するためには、まずは「筆記試験の合格」が必要です。試験は「基礎試験」と「応用試験」の2種類。どちらの試験にも合格しなければなりません。ただし、登録日本語教員養成機関の実施する日本語教員養成課程を修了した方は、日本語教員試験の基礎試験が免除されます。したがって「応用試験」のみ受験となります。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得要件2】実践研修を修了する 登録日本語教員を取得するためには、認定日本語教育機関において実践研修を修了する必要があります。実践研修とは、実際に外国人に日本語を教える教育実習のことです。実践研修は、以下のいずれかに該当する者が受講することができます。 ①日本語教員試験の基礎試験に合格した者 ②登録日本語教員養成機関の養成課程を修了した又は修了見込みの者 なお、一定の要件を満たす場合には「実践研修」が免除されます。例えば「現職者のうち民間試験に合格した者(昭和62年4月1日~平成15年3月31日の間に実施された日本語教育能力検定試験に合格)」は実践研修が免除されます。詳しくは「国家資格創設!登録日本語教員とは?【日本語教師になるための最新情報】」や「【登録日本語教員】国家資格化で日本語教師はどうなる?最新情報を解説!」や「国家資格【登録日本語教員】と現職日本語教師のための経過措置の最新情報をお届け!」に記載しておりますので、ご興味のある方はご覧ください。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得要件3】文部科学省に登録を申請する 最後に、文部科学省で「登録日本語教員」の登録をすれば終了です。なお、登録日本語教員の登録申請は、令和6年度から随時整備されるウェブサイト「日本語教育機関認定法ポータル」を通じて行う予定です。詳しくは「文化庁のホームページ」をご覧ください。   ※登録日本語教員の取得方法について詳しく知りたい方は、「日本語教師の国家資格に関する最新情報!日本語教師を目指すなら今がチャンス」や「日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?資格の取得方法や第1回の試験予定、経過措置を解説!」、もしくは「日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは」をご覧ください。     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景 なぜ日本語教師の資格は国家資格になったのでしょうか。ここでは「国家資格化の背景」についてご紹介していきます。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景1】日本語教師の能力にばらつきがあるから 登録日本語教員が創設された背景の1つ目は『日本語教師の能力にばらつきがあるから』です。大学の「日本語教師養成課程」や民間の「日本語教師養成講座」は、教育内容とその質が必ずしも一定とは言えません。したがって、現在は日本語教師の能力にばらつきが出ていると考えられています。このような背景から、日本語教師の国家資格化が議論されるようになりました。日本語教師の資格が国家資格化されることで、教育基準が統一され、将来的には教育の質が向上するでしょう。「登録日本語教員・公認日本語教師とは?国家資格化はいつから?」や「日本語教師の国家資格化が決定!登録日本語教員の制度と現状の検討案について解説!」でも同様のことを伝えております。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景2】教育の質の確保のための仕組みが不十分だから 登録日本語教員が創設された背景の2つ目は『教育の質の確保のための仕組みが不十分だから』です。近年、在留外国人が増加する中で、日本語教育について「教育の質の確保のための仕組み」が不十分であると指摘されています。このような背景から、日本語教育の質を確保するため、日本語教育機関認定法が可決・成立しました。そして、登録日本語教員が創設されました。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景3】日本語学習者が多様化しているから 登録日本語教員が創設された背景の3つ目は『日本語学習者が多様化しているから』です。現在、国内においても「日本語学習者層」は拡大し、多様な学習者が現れてきています。そのため、多様な学習需要に対応した「日本語教育の展開」が強く求められています。このような背景から、日本語教師の国家資格化が議論されるようになったと考えられています。     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?いつから国家資格になる? 冒頭でお伝えした通り、登録日本語教員に関する法律「日本語教育機関認定法」は、2024年4月から施行します。したがって登録日本語教員は、2024年4月から国家資格になる予定です。なお、日本語教育機関認定法とは、日本語教師の国家資格化に関する法律です。本法律の正式名称は、「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律」になります。詳しくは「文部科学省のホームページ」に記載しておりますので、ご興味のある方はご覧ください。     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?誰でも受験可能? 登録日本語教員の資格には、「受験要件」がありません。学歴や年齢だけでなく、国籍も不問です。つまり、所定の講座や試験をパスすれば、中卒・高卒・専門学校卒・短大卒でも登録日本語教員になれます。「登録日本語教員(日本語教師の国家資格?)になるには」でも同様のことを伝えております。     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点について ここでは、「登録日本語教員に関する注意点」をご紹介していきます。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点1】現役の日本語教師も必要 登録日本語教員に関する注意点1つ目は『現役の日本語教師も必要』です。認定日本語教育機関で教える日本語教師は、登録日本語教員の資格が必要です。つまり、現在、認定日本語教育機関で勤務中の日本語教師は、登録日本語教員を取得する必要があります。なお、前述した通り、現役の日本語教師には経過措置が設けられています。経過措置の対象となる場合、日本語教員試験や実践研修が免除されますので、必ずご確認くださいね。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点2】待遇は変わらない 登録日本語教員に関する注意点2つ目は『待遇は変わらない』です。登録日本語教員は、日本語教育の質の向上を図るために創設された国家資格です。したがって、登録日本語教員を取得したからといって待遇が良くなるわけではありません。もちろん、日本語教育機関によっては、登録日本語教員の取得者に対して資格手当を出したり、昇給の条件にしたりする可能性はあります。しかしながら、基本的には資格の有無によって待遇は変わりませんので、ご注意くださいね。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点3】文部科学省への登録申請が必要 登録日本語教員に関する注意点3つ目は『文部科学省への登録申請が必要』です。登録日本語教員の資格は、試験に合格すれば自動的に取得できるわけではありません。登録を完了させるためには、合格後に文部科学省での登録手続きが必要です。登録日本語教員の試験に合格した方は、文部科学省への登録申請を忘れずに行いましょう。   【日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点4】登録日本語教員がなくても働ける場所はある 登録日本語教員に関する注意点4つ目は『登録日本語教員がなくても働ける場所はある』です。登録日本語教員は、認定日本語教育機関で働くために必要な資格です。したがって、認定されてない日本語教育機関で働く場合には必要ありません。また、「海外就労」や「プライベートのレッスン」などの日本語教師に関しては、これまで通り「国家資格」は求められませんので、ご安心ください。「登録日本語教員について解説しているサイト」でも同様のことを伝えております。なお、認定日本語教育機関とは、一定の質が担保されたものとして文部科学大臣が認定した日本語教育機関です。詳しくは「文部科学省のホームページ」や「登録日本語教員とは?現役日本語教師も対象の制度概要を解説!」をご覧ください。     日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?日本語教師への転職を考えている方へ 日本語教師への転職を考えている方には、転職エージェントの利用をおすすめします。転職エージェントを活用すると、転職に関するアドバイスだけでなく、「履歴書の作成」や「面接の練習」なども行ってくれます。また転職エージェントには、求人サイトには掲載されていない「非公開求人」が存在するため、競争率が低い「優良企業の求人」を紹介してくれるかもしれません。日本語教師への転職を成功させるためにも、ぜひ転職エージェントを活用しましょう。なお、当サイトは日本語教師に特化した転職支援サービスです。希望条件に沿った求人情報を提供するだけでなく、丁寧なカウンセリングを通じてあなたの強みや適性を見極め、ぴったりの求人をご紹介しています。日本語教師への転職を希望する方は、ぜひ「会員登録」からご相談ください。教育業界での新たなキャリアに向け、一緒に歩んでいきましょう。     まとめ では、これまでの内容をまとめると 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?日本語教育機関認定法が成立! 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは? 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?取得方法について 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?国家資格化の背景 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?いつから国家資格になる? 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?誰でも受験可能? 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?注意点について 日本語教師の国家資格「登録日本語教員」とは?日本語教師への転職を考えている方へ 以上になります。 最後まで読んでくださりありがとうございました。

日付2022/10/13/

資格

日本語教師の資格と、その難易度や合格率

仕事内容と、日本語教師になるための方法   そもそも、日本語教師の仕事とは? 日本語教師とは、簡単に言えば「外国人を対象に日本語教育を専門的に行う職業」を指します。日本の「国語の先生」ではなく、日本語を母語としない外国人に対し、日本語の読み書き、会話等を教育します。内容としては、日本の小学生に「国語」を教えるイメージに近い部分があり、初歩段階では「ひらがな」の読み書きや簡単な会話などの指導を行います。  日本語を母語としない外国人に対し文法や発音などを正確に教えるため、専門知識と指導技術が必要です。いろいろな国籍・アイデンティティを持つ人に対し日本語教育を行う点も日本語教師の仕事の特徴と言えるでしょう。またその活躍の場は、日本国内の日本語学校、海外の日本語学校、地域の外国人に日本語を教えるボランティア活動やボランティア団体、企業や工場で働く外国人労働者に向けた研修等、日本語教師の需要は高まっています。  「日本語教師の仕事をもっと知りたい!」少しでも興味を持ったら、ぜひ次項以降も読み進めてください。次からは、「日本語教師になるための方法と難易度」について触れます。 日本語教師になるための3つの方法 日本語教師になるためにはどのような条件や資格が求められるのでしょうか。前項でも触れましたが、「日本語教師」は日本のいわゆる「国語の先生」とは異なるため、日本語教師と働くにあたり教員免許は必要ありません。また、日本語教師の国家資格も今現在はないため、日本語教師になるための難易度がすごく高いというわけではありません。(2020年2月時点の情報)。2020年以降、国家資格化する動きもあるようですが、2021年10月現在国家資格化する話はまだ確定した話にはなっていません。  では、誰でも希望すれば日本語教師として働くことができるのでしょうか。もちろん答えは「N O」。特別な資格はないものの、現在以下3つのうちいずれかの条件を満たしていることが求められます。   「日本語教育能力検定試験」に合格する →試験に関しては、次項以降で詳しく触れます。   学士の学位を持ち、文化庁認定の「日本語教師養成講座(420時間)」を修了する →文化庁国語課に認められた420時間の日本語教育に関する研修「日本語教師養成講座(講座名は各教育機関による)」を教育機関にて受講し、修了すれば日本語教師になることができます。(平成29年8月から国内の日本語学校の新基準が施行され、「文化庁に届出のある教育機関」の講座を修了する必要があるとされています。受講する際はその点の確認を忘れないでください。)   大学または大学院で日本語教育に関する主専攻プログラムか副専攻プログラムのいずれかを修了する →大学や大学院で専門的に日本語を学び、卒業と共に日本語教師として働く資格を得る方法です。 資格は必要なく上記条件3つのうち2つは大学卒業以上の条件になりますが、もちろん大学卒業資格のない人でも日本語教師を目指すことは可能です。その場合は、①の日本語教育能力試験に合格することが条件となりますが、日本語学校によっては大卒以上の学歴を求める場合もあるため、就職活動の際は注意が必要です。  日本語教師は、条件を満たしていれば何歳からでも働くことができるのが大きな魅力でもあります。次項以降で良い詳しく触れますが、「日本語教育能力検定試験」では40代以上の受験者も多く、年齢高くても活躍の場が広がる魅力的な職業なのです。 『日本語能力検定試験』とは 日本語能力検定試験の基本情報 当試験は、公益財団法人日本国際教育支援協会(JEES)が実施している日本語や日本語教育に関する知識を問う資格試験です。日本語教師として働く上で必須資格ではありませんが、前項にもあるように、条件の1つに該当します。  試験は年に1回10月に、7都市(北海道、東北(宮城)、関東(東京)、中部(愛知)、近畿(大阪、兵庫)、中国(岡山)、九州(福岡))で実施。受験料は14,500円(税込)です(令和3年実施要項に準ずる)。年齢や学歴による制限はなく、出願すれば誰でも受験できます。 出題範囲と配点について 日本語教育能力検定試験ではどのような内容が出題されるのか詳細を見てみましょう。内容は以下の5分野から出題され、各分野に特化した問題と、分野を横断する内容の問題とが出題されます。 【日本語教育能力検定試験の出題5分野】 社会・文化・地域 →社会・経済・歴史など日本語教育を取り巻く社会全般について 言語と社会 →方言や言語政策など、社会のなかの言語のあり方、社会言語学について 言語と心理 →発達における言葉の習得や、学習の過程での心の変化など心理的な側面について 言語と教育 →授業を準備し、実際に教え、評価するまでに必要な知識について 言語一般 →指導に必要な日本語の文法、意味、日本後の構造や言語学について このように、とにかく出題範囲が広いことが特徴で難易度は決して低くはなく、詳細な知識が求められる試験です。  また試験は「試験Ⅰ(5分野から出題)」「試験Ⅱ(音声、聴解試験)」「試験Ⅲ(分野を横断した応用問題)」の3部構成で、試験Ⅰが100点、試験Ⅱが40点、試験Ⅲが100点の合計240点満点です。合格するためには満点を取るのではなく、試験の出題傾向や内容や分野を絞った学習をすることが近道です。学習方法については、次項以降で詳しく触れますので、参考にしてみてください。  このように、単なる教育の方法だけではなく、日本語の歴史や学習活動の支援に必要な能力、異文化コミュニケーション能力などが出題されます。特に「基礎項目」とされている分野については毎年優先的に出題される傾向があるため、重点的に学習すると良いでしょう。 日本後教育能力検定試験の難易度   では、日本語教育能力検定試験はどのくらいの難易度なのでしょうか。過去の受験者数、合格率は以下の通り。   ●平成29年度:受験者数5,733人/合格者数1,463人(合格率約25.5%)   ●平成30年度:受験者数6,801人/合格者数1,937人(合格率約28.5%)   ●令和元年度 :受験者数9,380人/合格者数2,659人(合格率約28.3%)   ●令和2年度 :受験者数9,033人/合格者数2,613人(合格率約28.9%) (参考:日本語教育能力検定試験応募者・全科目受験者・合格者数推移表) 上記からも分かる通り、合格率は平均26%前後となっています。令和2年度を若干の減少になったものの、2015年以降、応募者数・受験者数・合格者数共に増加しており、日本語教育への需要の高まりが読み取れます。  難易度について公式な合格基準は発表されていないため正確な合格ラインは明示できませんが、合格率からその難易度を測ることはできます。全科目受験者のうち約1/4が合格する資格試験と考えれば、すごく難易度が高いという訳ではありません。学習計画をしっかり立てて進めれば、合格も夢ではないでしょう。とわいえ、前項でも触れた通り出題範囲が多岐に渡り、かつ聴き取り問題等もあるため、確実な勉強量と効率の良い試験対策が必要です。 日本語教育能力検定試験の受験に関するより詳細な数字をまとめた記事もありますので、興味がある方は見てみてください。 また、ここ10年ほどでは合格率が8%前後上昇しています。日本語教師が不足していること、また日本語教師の国家資格化が見込まれることによる需要の増加などが要因とも思われますが、今が合格のチャンスと言えるかもしれません。   低い合格率のわけは? では、なぜ合格率がそう高くないのでしょうか。理由は大きく分けて二つあると言えます。 ひとつは、前述した試験範囲の広さです。学習期間が十分にあっても、あれだけの広範囲を網羅的に学習するのはなかなか難しいものでしょう。 細かい時事問題なども出題されたことがあり、すべてに備えようと思うと対策は容易ではありません。今年度(2022年度)からは試験範囲が改訂される予定ですが、大幅に難易度が変わるということはなさそうです。ただし、過去問演習がどこまで生かせるか分からない分、相対的な難易度は上がると言えるでしょうし、受験者が感じるプレッシャーは前年までの比ではなさそうです。 また、試験範囲の広さにくわえて、ただ暗記すればよいだけではない分野横断的な内容が含まれていることも低い合格率の理由の一つです。 試験Ⅲでは記述問題・分野横断的な問題が課され、思考力が問われることになります。過去問を繰り返し説くことである程度の型が身についたとしても、しっかりとした基礎知識と柔軟な思考力が無ければ対応できないでしょう。 日本語能力検定試験の難しさについて、詳しくはこちら「日本語教育能力検定試験の難易度」もご覧ください。   難易度はそんなに高くない?! おすすめの試験対策と学習方法 「日本語教師養成講座などを受講する」、「通信講座を受講する」、「市販のテキストで独学で頑張る」、試験合格のために考えられる主な勉強法はこの3つ。しかし、「国家資格ではないにしても難易度が高いのでは?」と感じる要因の「出題範囲が多岐に渡る」点をうまく攻略するためにも、闇雲に学習するのではなく、出題範囲を分析した上で学習計画をしっかり立てることがポイントです。 日本語講師養成講座とは別に、日本語教育能力検定試験の対策のための講座が、アークアカデミーを初め、様々な教育機関によって開講されているので、それを受講し長期的に対策することも大切です。 情勢もあり、在宅での受講が可能なコースもありますので、ご自身のライフスタイルや学習スタイルに合わせてもっとも効果が高いものを選びましょう。例えば東京中央日本語学院では、受講者のうち80%以上が日本後教育能力検定試験に合格しています。最終的な結果を決めるのはご自身の努力ですが、どのような講座を選ぶか、はその効率を大きく左右するかもしれません。 もちろん独学で合格している方もたくさんいます。自分の時間に合わせて学習できる反面、学習コントロールを自身で行わなければならなく、難易度は多少上がります。ここでは一例として、多く耳にする学習方法を紹介します。独学で合格するためには『試験日から逆算して学習計画を立てる』ことが重要です。デットラインを明確に意識することで時期別に必要な学習内容や学力を把握することができるからです。それを踏まえた上で、 1.出題範囲の全体の理解 2.各分野の基礎・基本の習得 3.練習問題を解き、問題に慣れる 4.過去問題集を解き、出題傾向を掴む 5.過去問題集を繰り返し解き、苦手分野の把握と克服   もちろんこれは、日本語教育能力検定試験の学習に限ったことではありませんが、資格試験の学習では、過去問題にたくさん触れることでその試験の傾向を掴み、出題の癖に慣れることができます。これをすることによって、資格試験の学習の効率は格段にアップします。もちろん、学習方法には向き不向きがありますから、自分に合わないなぁと思ったり、自分はこういう勉強法を見つけた!などあったらブラッシュアップを繰り返し勉強法として確立してください。 最後に 近年、日本語教育の需要は年々高まり、その条件である日本語教育能力検定試験の受験者も増加しています。母語を日本語としない外国人へ「日本語」を教える責任ある立場になるためですから、国家資格でなくでも決して難易度が低い内容ではありません。しかし、日本語を学びたいと思っているは世界中にたくさんおり、日本語教師の活躍の場はますます増加するでしょう。 コロナ禍の影響で一時的に外国人学生の入国がストップしている部分がありますが、あくまでその影響は一時的なものであり。長期的に見れば外国人学生の数も、日本語教師の需要も増えているのです。 グローバル化が進中で、世界各国の中から日本を選び、日本語を学ぼうとしてくれることは非常に稀有です。そのような学生の期待に応え、言語としての日本語だけでなく、日本文化などの伝達も可能にできるような、見識の深い日本語教師になることが求められているのかもしれません。    

日付2022/10/13/

資格

日本語教師に必要な資格は?〜難易度・合格率の実情〜

●日本語教師になる方法  日本語教師は非常に魅力のある仕事です。それだけでなく、需要も増えている職業であるともいえるでしょう。「日本語教師とは? 日本語教師になる方法」によれば、コロナ禍による一時的な影響をのぞいて在留外国人は年々増え続けており、日本語学習者大まかに右肩上がりの推移を描いています。  ただし、あらゆる場面において、誰かに何かを教えるという行為は、決して簡単なものではありません。  その中でも、母国語が異なる外国人に対して日本語を教える日本語教師の仕事は、難易度の高い職業だと感じる人もいることでしょう。  しかし「誰だって合格できる?!日本語教育能力試験」にも記載されているように、下記条件のいずれかを満たしていれば、誰でも日本語教師になることができます。 大学で日本語教育の主専攻または副専攻を修了する 日本語教師養成講座420時間コースを修了する 日本語教育能力検定試験に合格する  これから日本語教師として働くことを目指している人は、まずどの条件が最も自分に適しているかを吟味してみましょう。 ●国家資格・公的資格・民間資格の違い 国家資格  国家資格とは、国が認めた資格のことを指します。  特定の職業に就くことを許可された資格で、さらに次の3つに分類されます。 業務独占資格 国家資格を取得していなければ、業務を行うことができない。 名称独占資格 国家資格を保有していなければ、職業として名乗ることができない。 必置資格 特定の事業を行う際に、企業や事業所に有資格者を設置しなければならない。  難易度が非常に高い職業としては、医師・税理士・公認会計士などが有名ですが、中には高校生や大学生でも取れるような、難易度が高くないものもあります。 公的資格  公的資格とは、文部科学省・経済産業省などの官庁・大臣が認定している資格で、民間団体・公益法人が実施しています。  また、商工会議所や地方自治体が主催している資格も公的資格となり、例としては英語検定や色彩検定、日商簿記検定などが挙げられます。 民間資格  民間資格とは、民間団体や企業が独自の審査基準を設けて、任意で認定する資格のことを指します。  法律で定められた資格ではないため、通信講座で手軽に取得できるものを含め、実に様々な種類の資格が存在します。  そのため、資格取得しても社会的評価を得られないものも多くありますが、MOSやパソコン検定など、就職活動や転職活動のために取得する人も少なくないようです。  また、仕事だけではなく、毎日の生活をより充実させるために、趣味やお稽古感覚で楽しむ人も多くいます。  また、後述する「日本語教育能力検定試験」は、この民間資格に当たります。 ▽国家資格と公的資格と民間資格の違いって?どんな資格があるの? ●日本語教育能力検定試験とは 日本語教育能力検定試験の概要  日本語教育能力検定試験はJESS(日本国際教育支援協会)が主催する資格試験で、日本語教師として必要な基礎能力があるかどうか確認することを目的としています。  受験資格に制限はないため、日本語教師を目指す人であれば誰でも受験できます。  試験内容としては「日本語教育能力検定試験の内容」にも記載があるように、次の3つの試験で構成されています。 科目 回答時間 配点 内容 試験I 90分 100点 日本語教育の実践に繋がる基礎的な知識 試験II 30分 40点 試験IおよびⅢについて音声を媒体とした出題形式 試験Ⅲ 120分 100点 現場対応能力に繋がる問題解決能力    出題範囲に関しては「令和3年度日本語教育能力検定試験実施要項」より、かなり主要項目が細分化されているため、難易度が高く感じる方もいるかもしれません。  しかし、近年は合格率も上昇しているため、独学でもしっかりと勉強していれば、決して難しい道ではないでしょう。 日本語教育能力検定試験の合格率  「日本語能力検定試験合格率の推移」のグラフによると、受験者数の増加に伴い、合格率も上昇傾向にあることが分かります。  受験者数は平成23年度から平成26年にかけて減少傾向にありましたが、平成27年度から徐々に増加し、令和に入ると一気に9400人を突破しています。  合格率も平成27年度から徐々に上昇し、令和2年度に関しては過去最高の28.9%を記録しました。「資格の王道:日本語教育能力検定」でも、近年の合格率は約30%ほどと紹介されています。やや低く感じるかもしれませんが、日本語教師を目指す人が増えたと共に、受験者の合格率も上昇傾向にあることから、資格の難易度に対して少し安心感を覚えた人もいるのではないでしょうか。 しかし、なぜ日本語能力検定試験の合格率は低いのでしょうか。 一つには、試験自体の難しさがあるでしょう。 日本語能力検定試験の試験範囲は、「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語」の5つの区分に分かれており、広範で詳細な知識が求められます。独学での合格は困難だ、という人もいるほどです。 ただし、同じく日本語教師になるための要件の一つである日本語教師養成講座の受講が420時間を要することを考えると、同程度の時間を勉強に費やすとしたらそこまで高いハードルではないと言えるかもしれません。 もう一つは、これは当たり前のことですが、一年に一回しか機会がない、という点です。年に何回も受けることが出来れば、一度駄目でもまた次の試験、という風に切り替えていけるでしょう。しかし、年に一回となるとモチベーションを保つのが難しく、またその間の生活基盤を維持するのも大変です。 故に、「合格するまでチャレンジし続ける」のは少し難しいのかもしれません。その間他の仕事についていたり学校に通っていたりするのなら、勉強時間をしっかり確保するのはさらに困難でしょう。そういった点で、「機会が少ない」というのは日本語教育能力検定試験の難易度をあげるのに一役買っているのかもしれません。 日本語教育能力検定試験の難易度について、詳しくは「日本語教師になる為の検定の難易度と合格率」や「日本語教師の資格取得の難易度は?」などのサイト様も合わせてご覧ください。  とはいえ、日本語教師になるにはしっかりとした受験対策が必要です。資格取得の難易度にこだわらず、コツコツと努力を重ねることが先決と言えます。  積み重ねた努力は、後述する「試験に合格したあとの学習」にも生かせるでしょう。   日本語教育能力検定試験の日程      日本語教育能力検定試験は毎年10月に開催されており、年に一度しか開催されません。  また、試験は全国7都市(札幌・仙台・東京・愛知・大阪・広島・福岡)で行われ、税込14,500円の受験料が発生します。(※2021年9月現在)  日本語教育能力検定試験の日程は「日本語教育能力検定試験」よりご確認ください。  なお「【2021年最新】日本語能力検定試験とは?お役立ち情報まとめ」では、願書の提出期間や入手方法の詳細が記載されています。 ●一発合格するための勉強方法 長期的な学習計画  「【日本語教育能力検定試験の難易度について②】試験合格に必要な勉強時間は?」でも述べられているように、一般的には半年以上の期間が必要と言われていますが、これは本当に人によって異なります。  その理由としては、日本語教育について全くの初心者の人もいれば、既に何らかの形で日本語教育に携わっている人もいるため、必要な勉強量に差が生まれるからです。  社会人として働いている人は、特に勉強時間の確保が難しいかもしれませんが、「「日本語教育能力検定試験」の勉強方法 計画的な勉強」では、仕事をしながら検定試験の合格を目指す場合のスケジュール例が紹介されているため、是非ご参考ください。 過去問を解く  日本語教師になるための資格や試験の難易度に関わらず、過去問による試験対策は大変重要です。  「日本語教育能力検定試験を知る(4)問題数と回答時間」によると、例年マークシートの問題は全部で220問。  試験Ⅲでは記述問題もありますが、回答時間は全体で220分のため、1問に対してあまり多くの時間は掛けられないことが分かります。  勉強内容を頭に入れることはもちろん大切ですが、事前に模擬試験を重ねることで、本番のテスト形式に慣れておく必要があります。  試験内容の難易度が大きく変わることはあまり考えられないため、当日100%の力で臨むためにも、過去問はしっかり解いておきましょう。  なお「【日本語教師の試験は難易度高め?勉強のポイント3つ】1:過去問を解く」より、日本語教育能力検定試験の問題は書店やインターネットで簡単に購入できます。  テキストを解いたら試験までのんびりと構えるのではなく、解説を含めて理解力を深めていきましょう。 苦手分野の自己分析  「令和3年度日本語教育能力検定試験実施要項」からも分かるように、日本語教師になるための勉強量は膨大です。  そのため、難易度の高い問題も含め、限られた時間の中で効率よく吸収する必要があります。  これはどの資格にも共通して言えることではありますが、過去問を解いていくと、苦手な分野やスムーズに解けない問題が自ずと把握できるようになります。  聞き取りや記述式の問題が苦手な人は「【にほんご日和】苦手分野の把握と克服」を参考に、自己分析をしっかり行った上で万全に対策を練りましょう。 独学で勉強される場合には、参考書を使用するのもおすすめです。日本語教育を行うための書籍だけでなく、日本語教育能力検定試験合格のための書籍もたくさん存在しています。教師用の参考書を活用して学習に励みましょう。   ●日本語教師養成講座  日本語教育能力試験を受けるに当たり、必ずしも専門学校や通信教育で学ぶ必要はありません。  しかし、中には自分ひとりで勉強することに不安を覚えたり、疑問点が出た場合に誰にも相談できないことでストレスを抱えたりする人もいると思います。  その場合は「ヒューマンアカデミー」「TCJ日本語教師養成講座」「生涯学習のユーキャン」「ニューヨークアカデミー」「アークアカデミー」などの養成講座や養成学校を利用するのもおすすめです。  自分の学習スタイルに合わせて勉強に行き詰まらない方法を見つけ、ストレスなく知識を身に付ける環境を整えましょう。   ●合格したあとは? ・日本語教育能力  日本語教育能力試験に合格したら、すぐに日本語教師として働くことができうrのでしょうか? 残念ながら、そうでは無い場合の方が多いでしょう。資格を持っていることと、実際に教えることができるのは別です。「誰だって合格できる?! 日本語教育能力検定試験」でも、検定試験合格後の学習の必要性が説かれています。   ●まとめ 日本語教育能力検定試験の難易度  日本語教育能力検定試験は出題範囲が広く、年に一度しか開催されないため、他の条件に比べると、難易度は少し高いかもしれません。  しかし、自分自身と向き合って知識を深めることができるため、確実に力をつけることができるでしょう。  また、独学が難しければ養成講座や養成学校もあるため、自分に合った勉強方法を見つけることができます。  資格取得は日本語教師になるための通過点に過ぎませんが、決して無駄な時間にはなりません。  実際に検定試験に合格した方も「日本語教育能力検定は難しい?難易度・合格率を徹底解説」で述べているように、資格取得のために勉強した内容は日本語教師として働くために有益な知識ばかりです。  年々合格率も上昇しており、独学で取得している人も多くいるため、資格の難易度に対してあまり身構える必要はないでしょう。 日本語教師の仕事における難易度  近年日本語教師はじわじわと人気になりつつある職業の一つですが、求人募集ではまだまだボランティアや非常勤講師が目立っています。  日本語教師の就業実態に関しては「87.7%はボランティアか非常勤、常勤は12.2%という現実」でも厳しく言及されており、低収入の問題についても触れています。  また、「日本語教師の資格や養成に関する課題」でも指摘されているように、教師によって日本語教育に差があると言われることも少なくありません。  よって日本語教師になるまでの難易度はそれほど高くありませんが、日本語教師として働き始めると、苦労を感じる人も多くいることでしょう。  しかし、アメリカやオーストラリア、アジア圏などの海外で働いたり、オンライン講座で副業として収入を得たり、日本語教師としての働き方は多岐に渡ります。  そのため、新しい世界に飛び込みたい人や、国籍を問わず多くの人と関わりたい人にとっては、正に天職と言えるでしょう。  失敗を重ねながらも自分の中の理想とする日本語教師を描いて突き進めば、きっと明るい未来に近づくことができるはずです。

日付2022/08/02/

資格

日本語教師に必要な【英語力】と【資格】を解説!

日本語を教えるだけなら、英語力も資格も不要。しかし日本語教師として就職し、専門家としてプロを目指す場合には、日本語教師の資格と英語力があるほうが圧倒的に有利です。日本語教師の適性についてはこちら『日本語教師に向いているのはこんな人』もご参照ください。   この記事でわかること(目次) 1        日本語教師に必要な【資格】を取るには    1.1       1.日本語教師養成課程を【大学・大学院で】履修    1.2       2.日本語教師養成研修【420時間】を受講    1.3       3.日本語教育能力検定試験に合格    1.4       英語力を生かして【海外】で日本語教師の資格を取得 2        日本語教師に必要な【英語力】    2.1       この記事での【英語力】の定義    2.2       【日本で働く】場合に必要な英語力    2.3       【海外で働く】のに必要な英語力 3        まとめ   日本語教師に必要な【資格】を取るには 学校や企業に日本語教師として就職することを目指すなら、日本語教師の資格が必須となります。日本語教師の資格を得るには主に3つの方法があります。 1.日本語教師養成課程を【大学・大学院で】履修 2.日本語教師養成研修【420時間】を受講 3.日本語能力検定試験に合格 ここからは、3つの方法を具体的にご紹介します。 1.日本語教師養成課程を【大学・大学院で】履修 大学で日本語教師養成課程を履修すると、就職先の選択肢が広がるので人気です。 日本語学校の多くが日本語教師採用に「4年制大学卒業」を条件とするところが増えました。 なぜなら、「法務省告示校」において、日本語教師の条件に「学士の資格」が加わったのです。 法務省告示校とは、留学ビザが与えられ、外国人留学生を受け入れることが可能な日本語教育機関(出入国管理庁:告示された日本語教育機関等)のこと。 文学部や外国語学部、国際関係学部などで、日本語教育関連科目を履修し、卒業すると日本語教師の資格を得られます。大学の場合、主専攻で日本語教育関係科目を45単位以上、副専攻で26単位を履修する必要があります。 海外の研修先が用意され、日本語教育の実習ができる大学もあるようです。大学を卒業して学士となれば、日本語教師としての進路の幅が広がります。   2.日本語教師養成研修【420時間】を受講 文化庁が出すガイドライン「日本語教育のための教員養成について(文化庁HP)」で定められた420時間の研修講座を受講すると、日本語教師採用試験の応募資格が得られます。 働きながら夜間で受講できたり、オンラインのコースがあったり。受講者のニーズに合わせた講座が展開されています。日本語学校が併設されている講座もあり、そのような講座は受講が就職に直結するので人気です。   3.日本語教育能力検定試験に合格 知識のみが問われる試験で、実技がありません。合格すれば専門知識があるとみなされ、就職面で有利に働きます。試験は年1回、秋ごろに行われ、合格率は2020年度試験で28.9%(全科目受験者9,033人/合格者2,613人)。 受験するのに、学歴や年齢の要件はないので、誰でも受験できます。試験内容は広範囲にわたります。 最近の動きとして日本語教育能力検定試験は、令和4年度の試験より「必須の教育内容」 (文化庁)に準じた出題範囲に移行します。(日本国際教育支援協会より引用)とあるように、日本語教師の国家資格化に向け、試験内容の移行が発表されています。 合格すれば文化庁の定めるガイドライン(文化庁)の日本語教師の有資格者になれますので、人気です。 独学できますが、短い時間で効率よく勉強するために「通信教育」を利用する人も多いです。合格を目指すための講座がたくさん開講されていて、時間や金銭面で余裕がない方にもおすすめのルートです。 これまでご紹介した3つの方法で日本語教師の資格を得るのには、英語力は不要です。しかし日本語学習者を相手に実習する場面では、「英語話せたら、もと交流できたのに」という場面があるかもしれませんね。   英語力を生かして【海外】で日本語教師の資格を取得 英語が得意な人の中には、海外で日本語教師の資格を目指したい方もいるでしょう。ここでは、日本の外で日本語教師の資格を得る方法についてご紹介します。   日本の企業があっせんする日本語教師養成講座 420時間の日本語教師養成研修を、海外で実施するプログラムです。主に日本の企業がプログラムを展開しています。 日本で開講している日本語教師養成プログラムと同じ講座を、海外で受講できるようにしているものや、日本で座学を行い、海外で実習を行うプログラムなどがあります。 中には渡航費や滞在費が含まれているプログラムもあり、海外での滞在経験が少ない方でも安心して参加できるようになっているものもあります。   海外の大学へ進学して日本語教師の資格を取りたい場合 残念ながら、海外の大学で日本語教師の資格を取得できるプログラムはありません。 しかし、例えばオーストラリアなどでは、LOTE(= Language Other Than English: 外国語教育)が盛んで、日本語を外国語として学ぶ学習者が40万人以上います(国際交流基金の調査による)。LOTEの教授法を学べる大学があり、現地の教員資格が取得できる学校もあります。   日本語教師に必要な【英語力】 日本語教師になるためには、英語の資格は必要ありません。英語力があるからと言って日本語教師になれるわけでもありません。しかし、就職するときに英語力があると断然有利です。 英語でコミュニケーションが取れると、学習者と会話の幅が広がります。海外で就職するには英語力に加えて日常会話程度の現地語も必要でしょう。 例えばご自身が海外留学を経験していて、英語による会話がスムーズにできるとしても、ご自身の持っている英語の力を証明する必要があります。多数の応募者の中から「書類選考を突破」し選ばれるためには、英語力を裏付けるための【英語の資格】があると有利です。   この記事での【英語力】の定義 この記事でお伝えする英語力の定義は以下の通りです。 *CEFR(文部科学省のHPより)を参考に【英語資格】をレベル別に分けましたので、ご参考になさってください。   レベル 英語の資格 (ご参考) A 高度な英語力を持ち、十分なコミュニケーションが可能(A) ・英検準1級以上 ・国連英検B級以上 ・TOEFL®550点(CBT 213点、iBT 79点)以上 ・TOEIC®730点(S&W 290点)以上  B どんな状況でも、適切な意思疎通ができる(B) ・英検準1級、2級 ・国連英検B級、C級 ・TOEFL®500点(CBT 173点、iBT 61点)以上 ・TOEIC®640点(S&W 260点)以上 C 限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) ・英検2級 ・国連英検C級 ・TOEFL®470点(CBT 150点、iBT 52点)以上 ・TOEIC®500点(S&W 220点、Bridge 154点)以上 D 日常会話なら可能(D) ・英検準2級、3級 ・TOEFL®410点(CBT 103点、iBT 34点)以上  ・TOEIC®330点(Bridge 130点)以上    誤解がないようにお伝えいたしますが、資格を保持しているからと言って、コミュニケーションのレベルが十分とは言えない可能性もあります。しかし、就職するにあたり、資格を保持しているとことは英語力を裏打ちするための大切な証明となり得ます。 また、日本語が母語の日本人にとって、外国語である英語を習得した経験が、日本語教師の活動の中で活かされると考える人もいます。   【日本で働く】場合に必要な英語力 教える場所や学習者のレベルにより、必要となる英語力は異なります。 日本国内で日本語教師となる場合には、日本での「生活者としての外国人」を支える立場になります。生徒のアルバイト応募、住居のお世話、行政手続きなどを支援。教える場に程度の差こそあれ、日本での生活をスムーズに送るために必要な、日本語を習得するお手伝いをすることになります。 それでは、状況別に【最低限必要な英語力】をお伝えします。   日本語学校で初級者に教えるのに必要な英語力 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) 学習者は、日本語はおろか英語すら話せない場合もあるでしょう。日本語学校では日本語を使って日本語を教える「直接法」が主流です。英語・中国語・韓国語など、学習者の言語が話せれば有利でしょう。 英語を話すことができれば、学習者の質問に答えたり、生活のサポートをスムーズに行ったりすることができるでしょう。   中~上級者に教えるのに必要な英語力 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) 大学や専門学校などで日本語を教える場合、学習者はすでに日本語能力試験などの試験を突破し、ある程度の日本語力を備えています。指導法も「直接法」ですので、英語が求められる場面は初級者に教えるよりも少ないかもしれません。 大学や専門学校で教えるには、日本語教師としての経験年数や、修士・学士を取得していることが要件になっている場合が多いです。   高度な英語力が求められる場所:【間接法】で教える 求められる英語レベル:高度な英語力を持ち、十分なコミュニケーションが可能(A) 日本国内でも、英語で日本語を教える「間接法」で日本語教育している場合があります。 以下はその一例ですが、英語で日本語を教えることが必要なので、当然、高い英語力が必要といえるでしょう。 ・インターナショナルスクールの生徒 ・米軍基地の軍人やその家族 ・外資系企業にいるエクスパッドやその家族   お手軽に日本語教師を経験【オンライン日本語学校】 求められる英語レベル:どんな状況でも、適切な意思疎通ができる(B) 日本語教師の資格がなくても、国内で日本語教師ができる場合があります。それがオンラインの日本語学校です。教師として採用されるためには英語力が必要です。 オンラインで日本の教師と学習者をつなぎ、学習者は海外にいることも。学習者の日本語レベルはさまざまです。文化や人種などさまざまな背景を持っている学習者が集まります。日本語を教えるだけではない交流が生まれることもあり、日本語のニーズもさまざまです。 どんな学習者にでも対応するためには、高い英語力が必要でしょう。   日本語ボランティアや言語交換 行政や民間機関が外国人の生活を手助けする日本語ボランティアを募集していることがあります。 例えば東京都なら「東京都防災(語学)ボランティア(東京都生活文化局)」で語学ボランティアを募集しています。万が一の災害のときに、東京都に居住する外国人の言語面をサポートするための事業ですが、実は災害がないときには東京都や区市町村が行う事業で通訳・翻訳が必要なときにも、活動協力をお願いする場合があります。とあります。 留学生が日本に来てすぐの時に、ボランティアが日本語の教師として簡単な日本語を教える活動も含まれています。 防災(語学)ボランティアの英語の資格要件は、「英検準1級、国連英検B級以上、TOEIC®730点以上」などです。 また、言語交換で日本語を教えることもできます。言語交換(げんごこうかん、Language exchange)とは、違う言語のネイティブスピーカー同士がそれぞれの言語を他方が学ぶのを助け合うこと(Wikipediaから引用) です。 日本語を教えるという意味で日本語教育の一助となっています。   【海外で働く】のに必要な英語力 海外就職に際しては応募要件に【英語の資格】が含まれていなかったとしても、履歴書と職務経歴書を英語で提出する場合や、英語面接がある場合もあります。採用する学校側のスタッフが、日本語を話せないこともあるからです。 日本語を母語として話す日本語教師が、海外で活躍するのに必要な英語力を、就職する場所別・状況別にご紹介いたします。 国際交流基金の調査では、世界142の国・地域で日本語学習者がおり、約385万人の日本語学習者がいるとの報告がなされています。学習者の人数1位は中国で約100万人、2位はインドネシアで約71万人、3位は韓国で約53万人。日本語の学習熱は高く、日本語教師が海外で求められている状況は変わりません。   アジアで就職する場合に必要な英語力 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) アジアで日本語教師をする場合は「直接法」が主流です。言語能力は英語力よりもむしろ現地語が必要とされています。現地語が話せない場合には、英語が活躍します。 ご自身が生活者として現地で生活するために、現地語または英語が必要です。   欧米や豪・NZなどの英語圏で教える場合に必要な英語 求められる英語レベル:高度な英語力を持ち、十分なコミュニケーションが可能(A) 欧米やオーストラリア、ニュージーランドで日本語教師をする場合には「間接法」で教えることが求められます。間接法で日本語教育をするには高度な英語運用能力が求められます。 ネットには、海外から教師募集の求人がたくさんあります。応募資格に英語力の記載がない求人がありますが、「英語力はあって当たり前」なので、英語力に不安のあるかたは応募前に確認しましょう。   民間の海外派遣プログラムに参加 求められる英語レベル:限られた範囲であれば、コミュニケーションが可能(C) 日本語学校や養成講座を運営する機関が、提携する海外の学校に教師を派遣するプログラムです。中には日本語教師の資格や経験が不要のプログラムも。派遣期間も期間も数週間から長期にわたるものまでさまざまあります。参加費用が必要なことも。ご自身の条件に合わせてプログラムに参加してみましょう。   公的機関が実施するプログラムに参加 求められる英語レベル:どんな状況でも、適切な意思疎通ができる(B) 国際交流基金による「海外派遣プログラム」と、JICAによる「海外協力隊」が有名です。公的機関のプログラムで派遣される先は海外の大学や省庁、公的機関が多いです。 日本語教師の資格だけでなく、学歴・教師経験・語学力(派遣先の現地語および英語)が求められます。 公的機関で派遣される場合には、渡航費、居住費、生活費を得ることができ、帰国後の進路まで支えてくれるという手厚い制度があることも。派遣国の言語習得も後押ししてもらえることもあります。 合格できたら、国際交流の名の下で、日本の言語や文化を海外に広めるために活躍することが期待されるでしょう。   まとめ 日本語教師とは、日本語を母語としない学習者のために日本語を教える仕事です。日本語を学ぶ人の背景もさまざまで、多様な目的・目標を持って学習しています。 日本語教師の資格に加え英語力もあれば、資格の持つ専門性と英語の両方を武器にしてコミュニケーションが活発となり、活躍の幅も広がります。 2024年度以降には「公認日本語教師(文化庁・文化審議会国語分科会)」が設置され、日本語教師資格が国家資格となる予定です。国からも学習者からも、専門家として期待が高まる日本語教師の道を、ぜひ歩み始めてみませんか。

日付2022/07/21/

資格

資格がなくてもできる先生の仕事?日本語教師の魅力徹底解説!

●日本語教師って何? 日本語教師の仕事  日本語教師とは、日本語を母国語としない外国人に「外国語」として日本語を教える先生のことです。日本語教師の活躍の場は国内に留まらず、世界各国で仕事をすることができます。  ただし、生徒に教えるのは日本語だけではありません。日本の文化や習慣はもちろん、行儀作法や日本人の特性を伝えることも立派な仕事の一つです。  生徒にとって、魅力があると感じる日本の文化もあれば、魅力がないと感じる日本の習慣もきっとあるでしょう。  感性は十人十色ですが、自分が授業で教えたことに対して、生徒がどのような反応を示してくれるのかも、日本語教師の仕事だからこそ味わえる楽しみと言えます。 日本語教師と国語教師の相違点  日本語を母国語としない生徒に日本語を教える日本語教師と、日本語を母国語とする生徒に国語を教える国語教師とでは、仕事内容にどれ程の違いがあるのでしょうか。  まず、日本語教師の主な仕事内容は、下記のような業務になります。 -教材の準備 -宿題やテストの作成・採点 -生徒の目標レベルに合わせた授業計画を組む    国語教師の仕事内容とあまり変わらないようにも見えますが、決定的に異なるのは「生徒の目標レベルに合わせた授業計画を組む」という点です。  日本の義務教育学校における国語の学習は、生徒の意思に関係なく授業が進みます。必要最低限の知識を身に付ける他、直近のテストで良い点を取ることや、受験のために良い成績を取ることを目標とする生徒が大多数だと思います。  一方、日本語を母国語としない外国人が日本語を勉強する理由は実に様々で、その大半は明確な目的を持って意欲的に取り組んでいます。そのため、日本語をどの程度まで理解したいのかという目標レベルも人それぞれ異なります。  生徒一人ひとりに合わせた授業内容を考えるのは大変な仕事ですが、意欲を持って真剣に取り組む生徒の魅力的な姿は、きっと自分自身の励みにもなるでしょう。  日本語教師になるには?仕事内容や働く魅力・目指す方法まで詳しく解説も合わせてご参照ください。     ●日本語教師の実情 日本語教師は資格が要らない仕事?  仕事によっては資格必須の職業も多くありますが、日本語教師として仕事をするにあたり、現状必要な資格はありません。  つまり「外国人に日本語を教えたい」と思えば、誰でも容易に教えることができるのです。日本語教師を目指す第一歩として、大きなハードルの高さを感じない点も、この仕事の魅力と言えるでしょう。  ただし、国内において法務省が告示する日本語学校の教員になるには、常勤や非常勤を問わず定められた条件があります。  また、国内の小学校や中学校で教える場合や、海外の教育機関で仕事をする場合は、その国の教員免許を取得する必要があります。 ・日本語教師が求められる場所  せっかく教員免許を取得したり、採用の条件を満たしたりしても、就職先がなければ不安になりますよね。 では、実際に仕事をする上で、日本語教師は現状どのような場所で働いているのでしょうか。  主な就職先は下記となり、様々な場所で活躍できます。 -国内・海外の日本語学校 -海外在住者を含むオンライン授業 -日本語を教えるボランティア団体 -国内における外国人労働者の研修    現在日本で仕事をする外国人が増えている状況を鑑みても、日本語教師の需要は確実に高まっています。寧ろ、日本語を学びたい外国人の数に比べると、日本語教師の数は圧倒的に足りないとさえ言われています。  そのため、日本語教師は魅力が溢れる授業を重ねていくことで、その生徒の人生において唯一無二の存在になることができます。  時代を追う毎に人間関係が淡白になりゆく中で、誰かに何かを教えるという日本語教師の仕事は、非常に魅力がある生業と言えるでしょう。 日本語教師の仕事内容とは?なり方から求人の傾向までを紹介! | にほんご日和でも詳しく解説されています!   ●日本語教師における制限 日本語教師になれるのは、何歳から何歳まで?    例えば、一般企業へ転職する際に、年齢制限を設けている会社は少なくありません。その理由としては「若年層の長期的なキャリア形成」と説明する会社が大多数を占めます。  しかし、日本語教師には、年齢制限という規定が一切ありません。定められた条件さえクリアしていれば、男女問わず何歳からでも始められるのです。  寧ろ、年齢を重ねることで得られる様々な実体験を授業で活かすこともできます。転職を考える際、年齢に縛りのある仕事も多い中で、日本語教師は正に魅力的な職業と言えるのではないでしょうか。 日本語教師は高卒でもなれるって本当?  本当です。大卒を第一条件としている企業も少なくない中で、日本語教師は学歴の縛りがないことも魅力的な特徴の一つです。そのため、新しく挑戦する仕事としては最適な職業とも言えます。  ただし、高卒の場合は「日本語教育能力検定試験」に合格する必要があります。  また、採用条件は募集する学校によってそれぞれ異なりますので、就職先を探す際は必ず事前に確認するようにしましょう。 ●日本語教師の魅力 生徒の成長を間近で感じることができる  世の中には実に様々な仕事があります。その中でも「日本語教師」という仕事は、人ひとりの人生を大きく変えることができる重要な職種の一つです。  英語でもフランス語でもなく日本語を学びたいという外国人の多くは、少なからず日本に必ず興味を持っています。そのため、日本語教師が日本語の魅力をどのように伝えるかによって、生徒の日本に対する今後の関心が大きく左右すると言っても過言ではありません。  自分の授業を通して、以前よりも日本語が上手に話せるようになったり、日本への理解を深めてくれたりする生徒の姿を間近で感じることができるのは、日本語教師の特権と言えるでしょう。 「日本語教師のやりがい・楽しさ・魅力」でも詳しく読むことができます。   日本語教師としての成長  「郷に入れば郷に従え」ということわざがあるように、習慣や行動様式は土地や環境によって大きく異なります。その範囲が海外まで広がると、今まで自分が常識だと思っていたことに対して、何らかのカルチャーショックを受けることでしょう。  日本語教師は、日々様々な国の生徒と接する仕事なので、通常の人よりも異文化に触れ合う機会が多くあります。そのため、日本語や日本の文化を教えるだけではなく、各国の魅力的な情報を生徒から学ぶこともあり、日本と海外の比較対象として授業に取り込むことができます。  複雑な日本語をより分かりやすい表現で伝えるにはどのようにすれば良いか、充実した授業内容にするのはどのように工夫すれば良いのか、生徒のために考える時間は必ず自分自身の成長にも繋がります。  「日本語教師ってどんな仕事?第8回 日本語教師の魅力って?~その1~」でも、「世界を肌で感じること」や、「人と人との繋がり」「双方向の交流・刺激」を日本語教師の魅力にあげる先生が多いことがわかります。  「海外の生徒さんからみた日本」の良さや魅力を知ることで、長年暮らしてきた日本の新たな姿を知ること、日本を再発見できることもまた、必然的に異文化交流をその仕事内容に孕んだ日本語教師という職の魅力なのでしょう。   海外に拠点を置いた働き方も可能  外国人が日本語を習得する主な手段としては、日本語学校へ通ったり、オンラインを通して学習したりする方法が挙げられます。  主にメディアを通して発信される日本の文化や日本の伝統などに関する人気は我々の想像を遥かに超えており、日本で仕事をしたいと強く願う外国人も少なくありません。  そのため、海外における日本語教師の需要も高くなっており、特にアジア圏を中心に求人数も増えています。仕事に置いて、海外で働くチャンスは誰にでもある訳ではないので、このような点も日本語教師の魅力の一つと言えるでしょう。  「日本語教師のやりがいを聞いてみよう」でも、「世界中で働くことができるという可能性」がある仕事であるという点をやりがいに挙げる先生がいるのがわかります。  グローバル化がますます進む昨今、もちろん日本国内でも、仕事としてだけではなく、イベントのスタッフやNPO法人、サークルなどのボランティアとしてでも、海外の人に日本語を教える、という機会はどんどん増えていくでしょう。  日本でも、海外でも、外国の人たちと関わる機会を得ることができるのは、日本語教師という職の素晴らしい特徴です。  日本語教師の海外での働き方については、当サイトの別記事「「日本語教師」という仕事の魅力あれこれ」でも詳しく説明しています。合わせてご一読ください。   ●日本語教師の楽しさと大変さ 日本語教師の楽しさ  日本語教師にとって、英語力は必ずしも必要なスキルではありません。そのため、英語が苦手な人や自信のない人でも、日本語教師として海外で仕事をしたり、外国人と楽しく交流したりすることができます。  また、生徒から授業に関する嬉しい感想を言われることも多く、日本語教師の仕事を続ける上で大きな励みになることは間違いありません。  生徒によって教える内容や伝え方も異なるため、常に試行錯誤しながら学習内容を考える必要がありますが、それは必ず魅力のある授業に繋がります。  何より、徐々に日本語が話せるようになり、様々な外国籍の人と交流を深めていく生徒の姿を目の前で見ることができるのが、一番の楽しみかもしれません。 日本語教師の大変さ  日本語教師は楽しいことも多くありますが、時々「きつい」という声を聞くことがあります。  ただし、それはまだ授業に慣れていない1〜2年の間と言われており、他の仕事と条件はあまり変わりません。  確かに、まだ授業に慣れていない上に、授業の準備や資料作成を行うのは少し大変かもしれません。  また、生徒によって授業内容の理解度や知識の吸収力がそれぞれ異なるため、臨機応変に対応していく必要があります。 他にも教案作成などに時間を要することがあるため、過重労働という厳しい環境に身を置くこともあります。「日本語教師の楽しいことと大変なこと」でも、教案・教具作りなどの授業準備や、また進路指導など日本語の指導以外の部分を大変なこととして挙げている先生がいます。  しかし、こうした準備はキャリアを重ねるにつれ、少しずつ楽になってくるものです。担当する学年やレベルが過去に担当したものと重なれば、1から作成するのではなく、以前作成したものをブラッシュアップすることで問題なく使用できるかもしれません。最初のうちは大変かもしれませんが、前述したとおり、1〜2年経験をつむと少しずつ楽になってくるでしょう。  とはいえ、日本語教師が働く環境は実際に厳しいことも多いです。  そのため、今後は国家資格ができることで、日本語教師の地位や給与が魅力のあるものに変わるよう願う人々も多くいます。 【日本語教師の働き方】きついって本当?も合わせてご一読ください。 ●日本語パートナーズとは? 現地で働く日本語教師のサポートができる  日本語パートナーズは、現地(アジア)で働く日本語教師のアシスタントとして、授業のサポートを行っています。  専門的な知識は必要なく、応募条件に当てはまれば誰でも参加できるため、現地で働く魅力を知りたい人にとっては、正に最適な環境と言えるでしょう。  また、現地の生徒と直接交流ができるため、その土地の文化や言語の魅力を生徒に学ぶ機会も多くあります。  日本語パートナーズでの体験は、就職活動を行う上でも大きなアピールとなるため、少しでも興味があればチャレンジすることを推奨します。 就職後も活かせる貴重な体験  参加する国によって生活環境や授業のスタイルが異なるため、日本語パートナーズの中でも皆それぞれ独特な体験をしています。  中には、「中学校や高校ではなく、外国語大学で日本語を教えたい」という明確な目的を持って派遣先の国を決める人もいます。  右も左も分からない状態で、外国人に日本語を教えに行くというのは、誰でも勇気が要る行動です。  しかし、その経験は必ず自分の糧となり、より魅力のある日本語教師を目指すための自信に繋がることでしょう。  就職前に海外経験を積む! 大学卒業前後に参加した3人の座談会 | インタビュー | 日本語パートナーズ」では実際に日本語パートナーズに参加した方々のインタビューを読むことができます。参考にしてみてください。   ●日本語教師の収入 専任講師や常勤講師の場合  正規雇用である専任講師や、国内の日本語学校で働く常勤講師の場合は、月収で約20万円以上が最も多いと言われています。年収で考えると、約300〜400万円くらいです。さらに、国内の大学で勤務する場合は、より安定的な収入を得られる確率が高くなる傾向にあるようです。 非常勤講師の場合  非常勤講師の場合は、授業の回数によって給与額が定められるため、安定した収入を得ることは難しいかもしれません。相場としては、1コマの授業に対して1500〜2000円が平均額とされており、非常勤講師を掛け持ちしたり、オンラインを含めた個人レッスンを行ったりする人も少なくないようです。 海外の場合  海外の場合は、日本語教師として仕事をする国によって異なります。ただし、日常生活に困らない程度にはしっかりと支給される場合が多く、就職先によっては夏休みや冬休みの長期休暇でも給与が支給される学校もあるようです。  他にも、寮の提供や光熱費の負担など、魅力的な待遇も多くあります。生活環境が整っていれば、仕事にもしっかりと集中することができるので、過度な心配は無用と言えるでしょう。 収入面のまとめ  日本語教師の仕事に限らず、いくらやりがいのある仕事でも、収入が低ければモチベーションを維持することが難しく、魅力を感じないと思われる方も多いのではないでしょうか。  特に非常勤講師として働き続けるには不安が残る方もいるかもしれません。しかし、日々トレーニングを重ねて経験を積むことで、専任講師や常勤講師になれるチャンスは十分にあります。また、人によっては非常勤講師の方が働きやすいと感じる方もいるようです。  それぞれの魅力を十分に理解すれば、きっと自分にとって理想的な働き方が見つかるでしょう。  日本教師を今後ずっと続けていけるのか? 将来的にも日本語教師には需要があるのか? 待遇面や将来性についての不安に関しては、「日本語教師の気になる?年収・給料・収入【スタディサプリ 進路】」や「日本語教師の魅力とは?やりがいや楽しさ、将来性」も合わせてご一読ください。  

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